クリニックの経営に用いられる診療圏分析は、「定量調査」と「定性調査」に分類することができます。さまざまな統計データから機械的に算出する調査方法を「定量調査」といい、競合のクリニックや周囲の状況について、現地に足を運んで詳しくみる調査を「定性調査」といいます。

定量調査では、どれだけの患者さんが来院して、どれだけの医業収益を上げることができるかを、理論的に導き出します。いってみれば、クリニックの持つポテンシャル、潜在的な要因を探っていく調査です。一方、定性調査は、定量調査と実績とのギャップを埋める要因分析で、後天的な要因を確認していきます。

今回の記事では「定量調査」、次回の記事では「定性調査」について詳しく解説していきます。前回の記事と合わせて、クリニックの経営に役立てていただければと思います。

定量調査は、以下の手順で進められます。
①商圏の設定
②商圏のポテンシャル（人口）の把握
③競合医療機関の影響力測定
④想定診療収入の算出

まずはご自身のクリニックの「商圏」を知ることが重要です。商圏とは、ご自身のクリニックに患者さんが来院される範囲をいいます。来院時間が短ければ、患者さんが来院する可能性も自然と高まるでしょう。

商圏は、一般的に「同心円の距離で囲まれる場所」で半径1ｋｍ前後といわれています。地図上に、半径1ｋｍの「同心円の距離で囲まれる場所」を記入してみてください。この範囲においては、ご自身のクリニックがアドバンテージを持っていることになります。

外的要因によっては、違った診療圏を設定する必要があります。たとえば、幹線道路が走っている場合や、沿線次第では診療圏が伸び、同心円が歪む結果となります。

また、診療圏内に河川が横たわっており、橋を経由しなければならなかったりすると、到達までの時間が伸びたり、河川が心理的圧力となり、診療圏を歪める結果となります。

一方、駅近の都市部では、来院方法が徒歩になることも多いため、駅からの導線を考えて診療圏を設定する必要があります。

次に、商圏の人口調査を行っていきましょう。クリニック所在の市区町村のホームページに地区別の人口が公開されている場合がありますので、それを利用することをおすすめします。仮に公開されていない場合でも、市区町村はデータを持っていますので問い合わせてみてください。

それぞれの地区の面積と、先ほどの同心円がどれだけ重なっているかに注目してみましょう。ここから大まかな割合を出し、全体の人口に掛け合わせて対象人口を算定します。この作業を自らのクリニックの診療圏が及ぶすべての地区で行い、すべての対象人口を合計すると、ご自身のクリニックの診療圏の人口を算出できます。

次に、競合医療機関の影響力を測定します。まずは、競合医療機関をピックアップすることから始めてみましょう。

本来は、競合医療機関の詳細を調べ上げ、競合医療機関の規模や知名度など特殊事情があれば比率に傾斜をつけるべきですが、今回は、すべての医療機関の影響力は、同程度であると仮定します。

まずはピックアップした競合医療機関の所在地を地図上に示してください。ご自身のクリニックの商圏設定と同様に競合医療機関ごとに同心円を描き、自身のクリニックと交わる箇所については、競合医療機関と1対1で患者を分け合うと仮定してください。

等分に分け合う形になりますので、同心円が重なった部分の人口は、2分の1で分け合います。もし競合医療機関との重複が2医療機関であれば、3分の1で分け合う形で算出してみてください。

最後に、想定診療収入を算出してみましょう。

ここまでの作業で、ご自身のクリニックの商圏のうち、競合医療機関に影響を受けない人口数が算出されましたので、統計データの受療率を掛け合わせ、想定患者数を算出します。

平成29年（2017）患者調査の概況によると、全国の受療率（人口 10 万対）は、「入院」1,036、「外来」5,675 とされています。

参考：厚生労働省「平成29年（2017）患者調査の概況」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/index.html

ご自身のクリニックの状況に応じて、適当なデータを使用していただければ、予想される来院患者数が算出できますので、これに想定されるレセプトの平均単価を掛け合わせます。こうすると、想定診療収入を弾くことができます。