公開日2025.06.24※本内容は公開日時点の情報です

＜多職種連携の実例を学びたい方に＞

令和6年度の調剤報酬改定にて、服薬情報等提供料の評価が大きく見直されました。薬剤師は、医療、介護に渡る幅広い職種との連携を求められ、多職種への情報提供に取り組まれている方、またその中で課題を感じている方も多いのではないでしょうか。

そこで本セミナーでは、適切な服薬情報提供に向け、具体的事例を含めて薬局経営者の方からお話を伺いしました。講師は、多職種と連携しながら地域医療の向上に取り組み、令和7年2月20日厚労省から発表された「薬局における疾患別対応マニュアル」のご執筆にも関わられた株式会社フローラ／株式会社恵比寿ファーマシー 代表取締役　篠原 久仁子様と、多職種と協働した在宅医療支援の豊富なご経験をもとに講演もされ、地域に根差した薬局を展開されている、有限会社徳吉薬局 代表取締役社長 徳吉 淳一様のお二人をお迎えしました。

服薬情報等提供料は、皆さまの関心の高い地域支援体制加算の算定要件の1つにもなっています。ぜひ本資料で算定のポイントをご確認いただけますと幸いです。

こんな方にオススメ
●多職種連携の実例を学び、地域における薬局への信頼や機能を高めていきたい方
●服薬情報等提供料の算定に向けたポイントを確認したい方
●薬局に求められる疾患別の患者支援について知識を深めたい方