昨今の医療政策方針により、医療機関はその機能において分化していくことが期待されています。すなわち、大病院は専門性・緊急性の高い医療を、中小病院やクリニックは一般的・総合的な医療をそれぞれ提供していくことが求められているのです。
高齢化社会による国民医療費増大の課題は一朝一夕に解決するものではないため、医療費を効率的に活用しようとするこの方針は今後しばらく継続されることでしょう。期待される役割を果たすクリニック、極端に言えば「どんな症状でもまずはウチへどうぞ」といったような間口の広いクリニックには、診療報酬の面で優遇されるような改定が続くと予想されます。ということは、これから新規に開業を予定している先生方すべてが、そんな総合診療医的な“町医者タイプ”を目指さねば生き残っていけないのでしょうか。

しかしその一方、とくに人口の多い都市部に顕著ですが、特殊な疾患やサービスに絞り込んだ専門分野特化型のクリニックが増加傾向にあるようです。いったい医療政策の潮流に反してまで専門分野に特化することに、どのようなメリットがあるというのでしょうか。
まず一つに、他クリニックとの差別化があげられます。数年来の開業ラッシュに伴い、競合の医療機関が周辺に全く存在しないという状況が珍しいものとなりつつあります。そこでスペシャリストとしての個性を打ち出し、それを集患につなげようというわけです。風邪などの日常的な病気ならいざ知らず、見聞きもしたことのない病気や初めての症状に戸惑う患者ならば「その道の専門家に診てもらいたい」と考えることでしょう。加えて専門分野の診療に絞り込むことで、より多くの臨床経験をどんどん積み重ねることができます。その結果、診療技術も短期間に向上し、ますますスペシャリストとしての評判は上がっていく可能性もあるのです。

もう一つのメリットとして、初期投資を縮小できることがあげられます。開業前の段階で「行う診療」と「行わない診療」を明確に線引きすることで、不要な設備費や人件費をカットできるのです。例えば産婦人科ではなく婦人科として開業すれば、分娩にまつわる設備やスタッフは必要ありません。最近増加している在宅専門クリニックも、外来診療までを行う場合に比べ少ない初期投資ですみます。資金調達の計画も、比較的余裕を持って立てられるのではないでしょうか。
ただし、やみくもに専門性を追求しても必ずしも結果が伴うとは限りません。診療圏や競合クリニックの綿密な調査をもって断行しないと、かえって集患に失敗することも。また、大病院並みの先端医療を目指そうとすると、初期投資は縮小するどころか逆に増大しがちです。専門性の特化に生き残りを懸ける場合は、「その地域に不足している医療は何か」「どういう医療を提供すれば遠方からも患者が来てくれるか」など具体的にイメージした上で戦略を立てることが肝要だと心得ましょう。