| マテリアリティ |
KPI |
目標値 |
| 気候変動への取り組み |
二酸化炭素排出量の削減（Scope 1, 2） |
2040年までのカーボンニュートラル |
| 二酸化炭素排出量の削減（Scope 3） |
検証後設定 |
| 省資源化による環境への配慮 |
製造拠点・ラボ等における連結売上高あたりの取水量の削減 |
2030年までに15%削減
（2022年比） |
| 連結売上高あたりの梱包材量の削減 |
2030年までに10%削減
（2022年比） |
| 製造拠点・ラボ等における連結売上高あたりの廃棄物量の削減 |
2030年までに20%削減
（2022年比） |
| サーキュラーエコノミー社会の推進 |
製造拠点・ラボ等における廃棄物のリサイクル割合
（サーマルリサイクルは含みません） |
2030年までに90% |
| プラスチック梱包材における再生プラスチックの割合 |
2030年までに10% |
環境の取り組みに対する基本姿勢
当社は、環境の取り組みを経営課題の一つと捉え、環境方針を定め、その方針に則り、環境と経営の両立を目指した取り組みを進めています。
環境方針
PHCグループは、たゆみない努力で、健康を願う全ての人々に新たな価値を創造し豊かな社会づくりに貢献します。
コンプライアンスと誠実さと高い倫理観は、当社の事業における基本原則です。その一環として、環境配慮は、現在だけでなく、将来の世代のためにも欠かせないものであり、事業活動による環境への影響を最小限にすることが必要であると考えます。
当社は、事業活動を支え、持続可能な社会の実現に貢献するために、環境への取り組みを実行し、関係のある国、地域の法を順守します。
環境要因は事業活動の核心であると位置づけることが重要です。
環境意識の向上を目的とした従業員教育
従業員一人一人が自主的に環境への取り組みを実践できるように、環境に関する知識と意識の向上を図る取り組みを行っています。毎年6月の環境月間には、経営幹部のメッセージを発信し、従業員の環境活動に対する啓蒙を行うとともに、全従業員対象の環境eラーニングを実施し、世界各国における環境への対応方法等の学習を通じて、環境問題に対する理解を深めるよう努めています。
指標と目標
PHCグループは「気候変動への取組」「省資源化による環境への配慮」「サーキュラーエコノミー社会の推進」の3つのマテリアリティに重点的に取り組みを行っていきます。
PHCグループは、企業が事業活動を展開する上で環境への配慮を行うことは企業の責務であるという認識のもと、持続可能な環境を実現するために、国内外の製造拠点でISO14001認証を取得し、エネルギーの効率的な利用や環境に配慮した製品開発を含む、様々な施策を通じて環境負荷低減に努める等、地球環境保全活動に取り組んでいます。特に「気候変動への取り組み」「省資源化による環境への配慮」「サーキュラーエコノミー社会の推進」を、取り組むべき重要なマテリアリティと捉え、重点的に取り組みを行っていきます。
（統合報告書 2023）