開業に必要となる費用にはさまざまな項目があります。例えば、金額が高めな項目としては内装費や医療機器費、低めな項目としては広告宣伝費や消耗品費などが挙げられます。
ここでは、一般的な内科クリニック（テナント開業）の場合に想定される開業費用について解説します。
ビルのテナントで開業する場合は、戸建てや医療モールよりも比較的物件取得費を抑えることができますが、地域によって敷金・保証金の条件はさまざまです。また、金融機関の融資は契約後でなければ申し込みできないので、賃貸借契約後、内装工事を始めるまでに時間がかかります。最近では契約後、家賃を払わなくてもいい1、2カ月のフリーレントの条件を受け入れてくれる場合もあるので、交渉してみると良いでしょう。
また、忘れてはいけないのは運転資金です。開業当初は十分な数の患者を獲得できないことが想定されますし、診察しても診療報酬の7割は診療後2カ月後の入金になります。しかし、それまでにかかった人件費や賃料などの固定費、医薬品などは先に払う必要があります。順調に患者が増え、医療収益が増加しても診療報酬の入金までの時差があるので、クリニック経営では開業初期だけでなく、常に必要な運転資金を手元資金として持っておく必要があります。

一般的な内科クリニック（テナント開業）の開業資金とその内訳を表にまとめました。もちろん条件等によって金額は変動しますが、このケースでの開業資金の合計額は、8,660万円となっています。

診療科目によっても開業時に必要となる費用は変わってきます。さまざまな条件によって金額は変動しますが、診療科目別に一般的な開業費・自己資金をまとめました。

診療科によって開業時に必要な金額に差が出るのは、主に診察室や設備機器を入れるための広さと診療に必要な医療設備によります。また、同じ皮膚科や眼科でも、保険診療を中心とするか、自由診療で高額な治療を提供するかによって設備も内装工事のグレードも変わります。
クリニックの開業準備を進める際は、基本的に、どこで誰を対象にどんな診療を提供するかという診療方針を最初に決めてから、必要なスペースに必要な医療機器と人材を配する事業計画を立てて実行します。将来の拡張を予定した広さの賃貸物件を契約することもありますが、広い物件は賃料だけでなく内装工事費も高くなります。光熱費や外部に清掃委託する清掃費も上がります。

どの診療科にも共通ですが、開業時の医療機器の導入では、次の2つの点で注意が必要です。
1つは、本当に必要かどうかを冷静に考えること。
大病院から独立開業する場合、それまで診療に使っていた医療機器を独立後のクリニックでも使いたいと思いがちです。しかし、本当に必要なのか、医師が自分で使うのか、それとも専任の医療従事者が必要なのか、よく考えましょう。最近では民間の画像センターが高度な画像検査機器を揃え、速やかに画像診断するサービスを提供しています。高額な医療機器を入れるために広いスペースを準備し、高い賃料、リース料と技師の人件費で経営が悪化してしまう例もあります。
もう1つは、競合との差別化として先進の医療機器を入れ、自院のウリとすること。
この場合は、積極的に自社の医療サービスとして外部に情報発信して、自院の診療以外の検査を受け、医療機器と技師の稼働率を上げ、収入の柱の1つとしましょう。