電子カルテメーカー各社が取り扱う電子カルテの形式をわかりやすく図にしたものがこちらです。

クラウド型、オンプレミス型それぞれ展開しているメーカーは異なります。

ウィーメックス（旧ＰＨＣ）は、オンプレミス型の知見をベースにクラウド型も展開して、ニーズに合った電子カルテを選べることが特長です。どちらが自院に合っているかを検討する最初の問い合わせ先の1つといえるでしょう。

・電子カルテの人気ランキングを紹介した記事はこちらから：
　電子カルテのシェア・ランキングを解説！事例からみえた選定軸も紹介

・どちらが自分に適しているか迷われる方は、簡易診断を掲載したこちらのページから：
　メディコムがご提案する失敗しない電子カルテの選び方

・ウィーメックスの電子カルテ資料請求、デモ画面のお問い合わせはこちらから：
　クリニック向けクラウド型電子カルテシステム　Medicom クラウドカルテ
　ハイブリッド型電子カルテシステム（医事一体型）Medicom-HRf Hybrid Cloud

メーカーを把握し具体的に問い合わせ先を考えるにあたり、事前に確認しておきたいポイントと、理解を深める際に役立つコンテンツを以下にまとめました。

ポイント	詳細解説コンテンツ	このような方におすすめ
費用	電子カルテの費用まとめ2025｜導入・運用コストの相場と選び方	全員
見積もり	見積とる方必見！電子カルテの見積書はここをチェック	全員
電子カルテの選び方	医療DX令和ビジョン2030に向けて自身に合った電子カルテの選び方	全員
紙カルテから電子カルテへ移行する際の注意点	紙カルテを電子に移行する際の手順は？メリットと問題・注意点を解説	紙カルテからの移行を検討中の先生
電子カルテから電子カルテへ乗り換える際の注意点	電子カルテの乗り換えは可能？変更の手順や入れ替えタイミングを解説	電子カルテの乗り換えを検討中の先生

各ポイントについては以下でも補足するため、参考になさってください。

電子カルテの費用

電子カルテの費用は、導入費用と運用費用の2つに分けられます。それぞれの目安は以下のとおりです。

【導入費用】

電子カルテタイプ	費用目安	主な内容
オンプレミス型	200万円〜500万円程度	システム構築費 サーバー設置費
クラウド型	無料〜数十万円程度	サーバーレンタル料 システム使用料 メンテナンス費用

【運用費用】

項目	費用目安	主な内容
ハードウェア費用	数万円〜	パソコン費用 プリンター費用 スキャナー費用
周辺システムとの連携費用	環境とシステムによる	検査機器や会計システムとの連携設定費用
サポート・メンテナンス費用	数万円〜	システムの保守・不具合対応費用
システム更新費用	環境とシステムによる	システムを使い続けるために必要なアップデート費用

費用把握後の見積もり

大まかな費用を把握した後、詳細な検討に進むうえで目にするのが見積書です。見積書の細目は多岐にわたり、全項目を正確に把握したうえで比較検討するのは負担の大きな作業といえます。

見積書は大まかな形で出してもらうことも可能です。しかし、後から詳細を詰めていくと変更内容を追いきれなくなる可能性もあります。よって、ある程度ヒアリングを踏まえて出してもらう形だと、求める内容を把握しやすくなるでしょう。

電子カルテの選び方

電子カルテは選択肢が豊富だからこそ、自院に適したシステムを効率よく見つけ出す必要があります。選定時の軸となるポイントは、以下7点です。順を追って確認することで対象が絞り込めるでしょう。

• サーバータイプ
• 機能・スペック
• 操作性
• レセコンタイプ
• サポート
• コスト (価格)
• システム間連携

紙カルテから電子カルテに移行する際の注意点

既存の診療所においては、電子カルテの導入にあたり、紙カルテから電子カルテへの移行という問題を考えなければなりません。移行するにあたり、まずは紙カルテの情報の移行を考える必要があります。アナログからデジタルの移行ですから、一筋縄ではいきません。

基本的にはレセプトデータの移行を行い、コスト欄（処方・処置・検査など）が閲覧・活用できるようにすることが一般的です。一方、紙カルテの経過欄（主訴・所見など）は、紙カルテをもとにサマリーを入力することが理想ですが、日々の診察の中で時間捻出が難しいため、一定期間は「紙カルテを回す」という運用が一般的です。患者が一周する3ヵ月～半年くらいは、電子カルテと紙カルテを並行して運用することになります。

また、紙カルテから電子カルテに頭を切り替えることも大切です。長年慣れた紙カルテの運用により、紙カルテがないと不安という声もよく聞きます。また、電子カルテで確認する習慣がないため、電子カルテに書かれた情報を見落としがちです。患者の情報は電子カルテで確認するという習慣を身に着けることが重要となります。

電子カルテから電子カルテへの乗り換える際の注意点

移行に伴い配慮しなければならない注意点は、電子カルテの入れ替えに伴ってレセプトコンピューターの変更が必要になるかどうかです。

レセプトの記録や提出に影響が生じるため、自院の患者数が落ち着いたタイミングとあわせることで、影響を最小限に収められます。時期による患者数の動向は、電子カルテやレセプトコンピューターからデータで出力できるため、客観的な評価として役立つでしょう。

なお、データを移行する際、新旧の電子カルテを並行して運用する時期が含まれます。スタッフの混乱を避けるため、迷ったときに確認できる手順書があると安心です。自院に適した進め方については、メーカーの知見も活用しましょう。

自院の特性と適合するかどうか

メーカー選定に際し、自院の診療科目や患者層、診療スタイルとの適合性を確認する必要があります。なぜなら、電子カルテは診療の中核を担うシステムであり、自院の特性に合わないシステムを導入すると、かえって業務効率が低下し、スタッフの負担が増大するためです。

たとえば、診療内容に適した検査システムとの連携、複数の医師が勤務している診療所では、同時アクセス時の動作速度などが重要なポイントとなるでしょう。

利用できる機能だけでなく、現場のニーズを考慮したメーカー選定の視点を忘れてはいけません。

スタッフへの教育体制を整えられるかどうか

電子カルテをスムーズに導入するためには、院内スタッフの教育体制を整えることが不可欠です。どれほど優れた電子カルテメーカーのシステムを選んでも、スタッフが使いこなせなければ機能を発揮しきれません。

スタッフのITリテラシーには個人差があるため、全員が同じレベルで操作できるようになるまでには一定の時間と労力が必要です。メーカーが提供する操作指導の内容や日数を確認し、実際の診療の流れに沿った研修を受けられるかどうかを確認しましょう。

電子カルテは、どんな基準で選べば良いのでしょうか。電子カルテを比較するためには、「サーバー」「機能・スペック」「操作性」「レセコン」「サポート」「コスト（価格）」「システム間連携」の7つの視点で比較することを提唱しています。各視点の比較ポイントを解説します。

（1）サーバー

クラウド型電子カルテは企業側の「サーバー」を利用するのに対し、オンプレミス型電子カルテは「サーバー」を診療所内に設置します。また、院内サーバーとクラウドサーバーの両方に配置するハイブリッド型と呼ばれるものもあります。

• システムのスピードはサーバーと端末数が影響する
• サーバーによってサポート体制の違いが生まれる
• 電子カルテをインターネットにつなぐメリット・デメリットを検討する

（2）機能・スペック

「機能」とは、それぞれのシステムが保有している「働き」のことです。言い換えれば、何ができるかということです。システムを構築する際に、ユーザー側の要望を集めたものを「要求仕様書」と呼びますが、診療所では電子カルテパッケージの中から、ユーザーが要求する機能が備わっているかを確認することになります。

• 標準機能とオプション機能をしっかり確認する
• 要望する機能に優先順位をつける
• 機能に対するアクション（操作）のズレがない

（3）操作性

「操作性」とは、UI（User Interface）とも呼ばれますが、ユーザーが使いやすいようにシステムが設計されているかということであり、画面デザインが大きく影響します。

• ボタンが1か所にまとまっておりシンプルである
• 過去のカルテと本日のカルテがいつでも並べて見られる
• 慣れ親しんだ2号用紙に近い画面構成である

（4）レセコン

電子カルテの本質的目的は、カルテに記載された記録をコスト（診療報酬点数）に変換し、正しいレセプトを作り、請求することです。そのため、「レセコン」の機能および連携性はとても大切です。

• レセコン一体型かレセコン連動型かを確認する
• オーダー（処方・処置・検査等）時のサポート機能を確認する
• レセプト点検機能を確認する

（5）サポート

「サポート」は、導入前のサポートである「セッティング・操作指導」と導入後のサポートである「保守」があります。「保守」の中には、診療報酬改定の対応、トラブル時の対応、日々の相談対応などがあります。前者は電子カルテを使いこなすための準備、後者は電子カルテを止めないための保険と考えれば良いでしょう。

• セッティング・操作指導に係る内容及び作業日数を確認する
• 保守（訪問、リモート、オンライン）の内容を確認する
• 診療報酬の算定に関することを相談できるか確認する

（6）コスト（価格）

電子カルテの「価格」は、見積りが複雑であり、簡単に理解することは難しいと感じるかもしれません。また、オンプレミス（院内サーバー）型電子カルテに加えて、クラウド型電子カルテが出現して、ますます理解が難しくなっています。

• 電子カルテとレセコンをセットで計算する
• イニシャルコスト（初期費用）とランニングコスト（月額費用）をトータルで考える
• 電子カルテの更新にかかるコストを確認する

（7）システム間連携

「システム間連携」は、電子カルテとつながる様々な周辺システムとつなぐ作業になります。連携が多いシステムとしては、PACS（医用画像管理システム）、院内検査管理システム、診療予約システム、順番管理システム、Web問診システム、自動精算機・セルフレジ、オンライン診療システムなどがあります。年々、連携するシステムが増えており、連携は重要度が増しています。

• 連携するシステムの実績を確認する
• 連携レベルを確認する（ID連携、双方向連携など）
• 連携に係るコストを確認する

＜クラウド型電子カルテ：8社＞

ウィーメックス（旧ＰＨＣ）（Medicom クラウドカルテ/Hi-SEED Cloud）

レセコンの診療所・病院シェア№１※1、電子カルテの診療所シェア№1※2の最大手メーカーから、満を持して完全クラウド型電子カルテ（Medicom クラウドカルテ）が発売となりました。レセコンは一体型。コストを抑えながらも、25年以上6品種の電子カルテ開発経験※3を踏まえた使いやすさと、AI自動算定機能を搭載した充実のレセプトチェック機能により算定漏れを防ぎます。

また、ORCAと連動させたい医療機関には、ORCA連動型電子カルテ（Hi-SEED Cloud）が選択肢として利用されています。

※1
レセプトコンピューター 診療所・病院シェアNO.1
出典：株式会社富士経済「2022年 医療連携・医療プラットフォーム関連市場の現状と将来展望」より 2020年企業シェア・数量ベース レセプトコンピューター（PHC実績）

※2
診療所向け電子カルテ 診療所シェアNO.1
出典：株式会社富士経済「2025年版 医療・ヘルスケア・製薬DX関連市場の現状と将来展望」 より2024年実績 金額ベース 診療所向け電子カルテ（オンプレミス型/クラウド型）

※3メディコム沿革より。

富士通（HOPE LifeMark-TX）

病院・診療所の老舗電子カルテメーカーです。スモールスタートが可能であり、導入後も柔軟なスケールアップできるので、診療所の運用形態に応じたシステム運用を実現できます。また、HOPE LifeMark-コンシェルジュを組み合わせることで、予約、オンライン診療、キャッシュレス決済が可能です。

BML（Qualis Cloud）

検査センター大手が手掛けるクラウド型電子カルテです。レセコンは一体型。シンプルな運用から複雑な運用まで、自由度の高いカスタマイズ性を実現しています。特に検査連携に強みを持ちます。iPad※で簡易的にカルテの参照・入力が可能です。

EMシステムズ（MAPs for CLINIC）

医科・薬局・介護のレセコンを手掛けるメーカーです。レセコンは一体型。医療保険と介護保険の両方の診療報酬請求が可能です。アプリケーション型であるため、ネットワークの障害時も、過去カルテの参照やカルテ入力、処方箋の発行が可能です。

エムスリー（M3DigiKar）

クラウド型電子カルテの老舗メーカーです。レセコンはORCA連動型とレセコン一体型の2種類から選べます。iPad※を利用した「手書きで書ける電子カルテ」を提案しています。また、予約、受付、診察、精算までを完結する「デジスマ診療」を展開していることも注目です。

NTTプレシジョンメディシン（モバカルネット）

「在宅医療」に特化した電子カルテを扱うメーカーです。在宅専門診療所と外来＋訪問診療の両方を行う診療所での利用を想定しており、レセコンはORCA連動型です。在宅医療特有の機能を多数搭載しているのが特長です（スケジュール機能、地図表示機能、物品管理機能、多職種間の情報共有機能など）。

DONUTS（CLIUS）

ゲームや勤怠管理システムのメーカーです。レセコンはORCA連動型。ウェブブラウザー型でありＯＳを選ばないのが特長です。予約システム、Web問診、電子カルテ、オンライン診療をセットで提案しており、電子カルテには、経営分析機能を標準装備しています。

メドレー（CLINICS）

オンライン診療・服薬指導システムのメーカーです。レセコンはORCA内包型であり、ほとんどORCA側の操作がないのが特長です。予約システム、Web問診、電子カルテ、オンライン診療をセットで提案しており、電子カルテには、経営分析機能を標準装備しています。

※ iPadは、米国および他の国々で登録されたApple Inc.の商標です。

＜オンプレミス型電子カルテ：7社＞（クラウド型との重複含む）

ウィーメックス（旧ＰＨＣ）（Medicom-HRf Hybrid Cloud）

クラウドとオンプレミスの良いところを組み合わせたハイブリッド型です。医療システムの開発50年以上の実績から信頼のノウハウ、サポート体制、レセコン及びレセプトチェック機能に定評があります。レセコンは一体型。全国に販売・サポート拠点を有し、サポート体制は国内最大級といえます。外部連携実績170社以上。院内でも訪問診療でも快適な操作性を実現しています。

富士通（HOPE LifeMark-SX）

病院・診療所の老舗電子カルテメーカーです。レセコンは一体型。病院、診療所、介護、健診など様々なシステムを展開し、電子カルテとクラウドサービスを融合。地域包括ケアサービス、BCPサービス、Web診療予約などを提供しています。

BML（Qualis Medical station）

検査センター大手が手掛けるオンプレミス型電子カルテです。レセコンは一体型。シンプルな運用から複雑な運用まで、自由度の高いカスタマイズ性を実現しています。特に検査連携に強みを持ちます。

EMシステムズ（MRN）

医科・薬局・介護のレセコンを手掛けるメーカーです。レセコンは一体型。医療保険と介護保険の両方の診療報酬請求が可能です。シンプルな操作で医療環境に融け込む電子カルテ。周辺システムの連携実績も豊富です。

ユヤマ（BrainBoxVⅣ）

調剤分包機、薬局向けレセコンを手掛けるシステムメーカーです。レセコンは一体型。医薬品データベースを搭載し、処方チェック機能に定評があります。クライアントに合わせて画面レイアウトを変更可能なのも特長です。

ラボテック（SUPER CLINIC Ⅳ）

首都圏を中心に展開する電子カルテ専門メーカーです。レセコンは一体型。「診療録（カルテ）」の本質を追求した直観的でシンプルな構造・操作性が特徴です。長年の実績により、多数の周辺システム（PACS、予約、問診、医療機器、自動精算機など）と連携可能です。

ダイナミクス（ダイナミクス）

開業医が開発した電子カルテを扱うメーカーです。レセコンは一体型。開発から20年以上の老舗システムとなります。システムのことから医院経営まで幅広い情報を入手できるメーリングリストがあり、ユーザーニーズを開発に活かしています。汎用のDBを利用しておりデータの抽出が容易です。

ここからは、電子カルテ検討にあたり、おさえておきたい3つの基礎知識を解説します。

電子カルテの現状と普及率

2025年11月21日の中央社会保険医療協議会総会（第629回）で報告された医療DXの実施状況によると、電子カルテの普及率は※病院77.7％、診療所71.0％です。

※調査対象：保険医療機関のうち、医療 DX 推進体制整備加算を届出している診療所（電 子処方箋対応あり）から 500 件、医療 DX 推進体制整備加算を届出している 診療所（電子処方箋対応なし）から 500 件、同加算を届出していない診療所 から 1,000 件をそれぞれ無作為抽出した。また、急性期充実体制加算 1 又は 2 を届出している病院から 163 件を悉皆で抽出した。さらに、急性期充実体 制加算 1 又は 2 を届出していない病院のうち、医療 DX 推進体制整備加算を 届出している病院（電子処方箋対応あり）から 459 件、医療 DX 推進体制整 備加算を届出している病院（電子処方箋対応なし）から 459 件、同加算を届 出していない病院から 919 件をそれぞれ無作為抽出した。調査客体は合計で 4,000 件とした。

2025年の医療法改正において、「令和12年12月31日までに、電子カルテの普及率が約100％となることを達成するよう、クラウド・コンピューティング・サービス関連技術その他の先端的な技術の活用を含め、医療機関の業務における情報の電子化を実現しなければならない」と明記されたように、医療DX推進の枠組みの中で、電子カルテ普及についても言及されるタイミングは増えていくと予想されます。電子カルテの義務化については、下記記事でも解説していますので是非ご参考にしてください。

電子カルテは本当に義務化される？義務化を見据えた選定ポイントも解説

出典：厚生労働省「中央社会保険医療協議会 総会（第629回）　議事次第　令和６年度診療報酬改定の結果検証に係る特別調査（令和７年度調査）の 報告案についてP23・P24 」（https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001598457.pdf）

出典：厚生労働省「医療DXの推進に関する工程表について（報告）P3」（https://www.mhlw.go.jp/content/10801000/001234597.pdf）

出典；厚生労働省「医療法等の一部を改正する法律の成立について」（https://www.mhlw.go.jp/content/10801000/001606327.pdf）

電子カルテを導入するメリット・デメリット

まず、診療所が電子カルテを導入するメリットから考えてみましょう。電子カルテの本質的目的は、カルテとレセプトの一致にあります。それは、実際の診療行為を正しくレセプトに反映することにほかなりません。受付、診察、そしてレセプト請求の流れが効率化されることがメリットとなります。

電子カルテの最大のメリットは、「カルテを回す」という行為がなくなることです。端末があればどの場所からでも瞬時にアクセスでき、スタッフ間の情報共有が簡単に行えることです。

カルテの保管場所が必要ないことも電子カルテのメリットでしょう。カルテは基本、最低5年間の保存義務があります。しかしながら、完了（治癒）から5年なので、実際にはそれ以上管理する必要があり、なかなか廃棄することが難しく、カルテの冊数は患者の増加と共に増え、厚さも増大していきます。このカルテの保管問題から解放されるのも電子カルテのメリットの一つです。

一方で、導入に向けた労力や費用、導入後のシステムトラブル対応やセキュリティ対策などは、電子カルテならではの負担といえます。とくに、紙カルテの運用が長い医療機関の場合、デメリットと感じるかもしれません。それぞれの内容は正しい対策を講じることで乗り越えられるため、以下の記事も参考になさってください。

電子カルテ導入のメリット・デメリットの詳細はこちら

電子カルテの費用相場

クラウド型の初期費用は、無料のものから導入サポート費用を含めて数百万程度、オンプレミス型の初期費用は200万円から500万円程度が相場といわれています。しかし実際の費用は、診療所の状況によって千差万別です。その理由は、導入事例と同じ電子カルテを選んでも、ほかのシステムとの連携状況やカスタマイズの程度などで変動するためです。

「自院にとって使いやすいかどうか」を軸に比較検討を進めると、費用についての妥当性も生まれてくるでしょう。

電子カルテの費用の詳細はこちら

メーカー選定を含めた、電子カルテ導入の大まかな流れは以下のとおりです。

• 導入の目的を明確にする
• タイプごとの特徴を理解する
• デモを受けて機能・操作性を比較する
• 費用（初期・運用）を比較する
• サポート内容を比較する
• 製品を選定する
• デモ環境で運用する
• 本稼働を迎える

なお、デモ環境や試験運用で不具合を対処しても、本稼働後のトラブルを100％おさえることはできません。スタッフやメーカー、そして患者さんの協力も含めて着実に導入を進めていく必要があるといえます。

電子カルテ導入に関する情報の詳細はこちら

電子カルテを検討する際には、機能や価格だけでなく、将来の医療DXに関する政策への対応も判断材料に挙げられます。2025年度以降、「標準型電子カルテ」と「電子カルテ情報共有サービス」の動きが本格化しており、診療報酬の観点からも軽視できません。ここでは、2つのトレンドについて解説します。

標準型電子カルテの動向

標準型電子カルテは、医療機関同士の情報共有や連携をよりスムーズにする「全国医療情報プラットフォーム」の取り組みの1つです。メーカーごとに開発が進んできた背景から、患者情報の連携に難が生じるケースは少なくありません。そこで、2025年からモデル事業がスタートしており、標準化に向けた動きが進んでいる状況です。

電子カルテメーカー選定の観点では、HL7FHIR（エイチエルセブンファイヤー）と呼ばれる国際標準規格に対応しているかどうかがポイントです。

国の動向と合わせて、比較検討する際には気にかけるようにしましょう。詳細は以下の記事でも解説しているため、参考になさってください。

電子カルテ標準化の今後を解説！対応のポイントとは？

電子カルテ情報共有サービスの動向

電子カルテ情報共有サービスは、電子カルテの一部の情報に関してマイナ保険証を介し、医療機関や薬局と共有できるものです。令和8年度診療報酬改定で改変された「電子的診療情報連携体制整備加算」の施設基準では、「国等が提供する電子カルテ情報共有サービスにより取得される診療情報等を活用する体制を有していること」と明記されています。加えて、以下のように電子カルテそのものが要件定義されました。

ア厚生労働省「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」に準拠した体制であること。
イ電子処方箋管理サービスとの接続インターフェースを有していること。
ウ電子カルテ情報共有サービスとの接続インターフェースを有していること。
エ厚生労働省が認証する電子カルテ製品であること。

つまり、厚労省が電子カルテを認証し、認証をクリアできなければ、電子カルテと認められず、加算も取れなくなるという仕組みとなります。

また、導入には費用負担が生じます。補助金の活用をはじめ、準備には複数のステップがあるため、メーカーを交えながら計画的に進める必要があります。

以下の記事でサービス内容や運用手順を解説しているため、あわせてご覧ください。

【2025年度版】電子カルテ情報共有サービスの流れやメリットを解説

電子カルテ選定では、7つの比較軸を基準に進めると自院に適したシステムがみえてきます。医療DX推進が進む昨今では、メーカーや機能、費用などの基本情報に加えて、政策面への対応も忘れてはなりません。まずは、複数のメーカーから見積もりを取り、デモンストレーションで実際の操作性を確認するところから始めてみてはいかがでしょうか。

見積についてのセミナーも用意しているため、事前知識としてご活用ください。

セミナー視聴はこちらから：見積とる方必見！電子カルテの見積書はここをチェック

ここからは、電子カルテに関する代表的な3つの質問について、Q&A形式で紹介します

パッケージ型電子カルテとは何ですか？

パッケージ型電子カルテとは、メーカーが標準的な機能を搭載した製品として提供している電子カルテシステムです。診療に必要な基本機能が網羅されており、負担少なく導入できるでしょう。なお、診療科特有の項目や自院の運用フローが構築されている場合は、デモンストレーション等で機能が十分かの確認が必要です。

小規模診療所でも電子カルテは必要ですか？

規模によらず電子カルテのメリットはあるといえます。カルテを探す手間の削減やレセプト業務の効率化、情報共有の円滑化などの効果が期待できるためです。近年はクラウド型電子カルテの普及で、初期費用をおさえた導入も可能になってきました。将来的な患者数増加や診療内容の拡充に備える意味でも、早期導入を検討する価値があります。

電子カルテメーカーを途中で変更することはできますか？

技術的には十分可能です。なお、データ移行やスタッフの再教育など相応のコストと労力が必要です。とくにレセプトデータの移行は、過去の診療情報を新システムで活用できるよう計画的に進める必要があります。移行期間中は新旧システムを並行稼働させる場合もあり、業務負担が増加します。メーカーのサポート体制含め、移行期間中の診療への影響を加味した計画を立てましょう。

電子カルテを選ぶうえで何といっても長年の経験があり、多くの顧客を持っていることが大切です。ウィーメックス（旧ＰＨＣ）は診療所向け電子カルテシェアもトップ※という実績を持っており、診療所経営のパートナーとして最適と言えるでしょう。

※診療所向け電子カルテシステム診療所シェアNo.1に関する出典：株式会社富士経済「2025年版 医療・ヘルスケア・製薬DX関連市場の現状と将来展望」 より2024年実績 金額ベース 診療所向け電子カルテ（オンプレミス型/クラウド型）

ウィーメックス（旧ＰＨＣ）では、ニーズに合わせて完全クラウド型電子カルテ「Medicom クラウドカルテ」、クラウド型とオンプレミス型を融合させたハイブリッド型電子カルテ「Medicom-HRf Hybrid Cloud」を展開しています。どちらも、診療所が安定した経営を送るための基本である正しいレセプトを作るため、レセプトチェック機能を強化し、「返戻・査定の削減」「算定漏れの削減」に貢献します。

クリニック向け電子カルテ「Medicom クラウドカルテ」の詳細はこちら

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