オンライン服薬指導とは？

2019年度の医薬品医療機器等法の改正により、2020年9月から一定の要件のもとにオンライン服薬指導（遠隔服薬指導）が全国的に解禁されることになりました。
そこでこの記事では、オンライン服薬指導の概要や要件、導入を考えている医療関係者に向けた情報を解説します。

オンライン服薬指導とは、パソコンやスマートフォンなどを使用して薬剤師が患者に薬の飲み方を説明するシステムです。
これまで服薬指導については、原則として薬剤師が対面で指導することが薬剤師法と医薬品医療機器等法（以下、薬機法）により義務付けられていました。
オンライン診療において院外処方が行われた場合であっても、患者やその家族が郵送された処方箋の原本を薬局に持参し、対面での服薬指導を受けなくてはならなかったのです。
そのため、診察から薬の受け取りまでを自宅で完結することができず、オンライン診療のメリットを十分に生かせないことが課題でした。

また、オンライン服薬指導は離島などの特区に限り一定条件下でのみ認められていましたが、2019年度の薬機法改正にともない、一定の要件のもと全国的に解禁されることになりました。
オンライン診療やオンライン服薬指導が導入された背景には、離島や僻地など、医療資源の乏しい地域に住む患者やさまざまな事情により外出が困難な患者のメリットが挙げられます。また、薬剤師の負担軽減や業務の効率化も期待されています。近年の新型コロナウイルスの流行下では、医療機関や薬局での感染リスクの軽減にもなるでしょう。

オンライン服薬指導とは、パソコンやスマートフォンなどを使用して薬剤師が患者に薬の飲み方を説明するシステムです。
これまで服薬指導については、原則として薬剤師が対面で指導することが薬剤師法と医薬品医療機器等法（以下、薬機法）により義務付けられていました。
オンライン診療において院外処方が行われた場合であっても、患者やその家族が郵送された処方箋の原本を薬局に持参し、対面での服薬指導を受けなくてはならなかったのです。
そのため、診察から薬の受け取りまでを自宅で完結することができず、オンライン診療のメリットを十分に生かせないことが課題でした。

オンライン診療時の処方箋に基づく服薬指導

下記2つの要件を満たす患者が対象です。
（1）オンライン診療料に規定する情報通信機器を用いた診療によって処方箋が交付された患者
（2）原則3カ月以内に薬剤服用歴管理指導料「1」又は「2」を算定した患者（※1）

※１…原則3カ月以内に同じ薬局に再び処方箋とお薬手帳を持参した患者と、それ以外の患者に対して行った場合

在宅訪問診療時の処方箋に基づく服薬指導

下記2つの要件を満たす患者が対象です。
（1）在宅時医学総合管理料に規定する訪問診療の実施により処方箋が交付された患者
（2）在宅患者訪問薬剤管理指導料が月1回算定されている患者

また、それぞれの施設基準は以下の通りです。

オンライン診療時の処方箋に基づく服薬指導

（1）医薬品医療機器等法施行規則及び関連通知に沿ってオンライン服薬指導を行う体制を有する保険薬局であること
（2）当該保険薬局において、1月当たりの次の①・②の算定回数の合計に占めるオンライン服薬指導（※2）の割合が1割以下であること
①薬剤服用歴管理指導料
②在宅患者訪問薬剤管理指導料（在宅患者オンライン服薬指導料を含む）

※2…薬剤服用歴管理指導料「4」及び「在宅患者オンライン服薬指導料」の合計

引用：厚生労働省「令和２年度診療報酬改定の概要」

在宅訪問診療時の処方箋に基づく服薬指導

（1）薬剤服用歴管理指導料の4（情報通信機器を使用した服薬指導）に係る届出を行った保険薬局であること

引用：厚生労働省「横断的事項（その５）」

2020年9月のオンライン服薬指導の全国解禁に向けて、医師や医療従事者向けの情報を記載しました。
オンライン服薬指導により、医療資源の乏しい地域に住む患者の利便性向上だけでなく、医師や薬剤師の負担軽減や感染リスクの軽減など、さまざまなメリットが期待されています。一方で、システムの整備はもちろん、対面ではない患者と円滑なコミュニケーションによって信頼関係を築くことなど、オンラインならではの課題も想定されます。
オンライン服薬指導についてはまだ検討中の事項もあります。今後の動向に注目し、最新情報については厚生労働省のホームページをご確認ください。

オンライン服薬指導の解禁は、原則対面でしか認められていなかった今までと比較すると大きな前進です。まさに、コロナ禍の感染防止対策として、また超高齢化が進む中で離島やへき地など医療資源の乏しい地域においては、オンラインによる診療・服薬指導の活用は非常に重要視されていくと考えます。オンライン服薬指導のアプリなどシステムを提供する会社も順々に増えており、よりスムーズにサービスが提供できるような体制は整いつつあります。

一方で、高齢世代がITデバイスの使用に不慣れなことや、配送料の負担や配送中の品質保全など配送における課題、また対象疾患など要件の範囲がまだまだ狭く、導入を加速させるインセンティブになるような点数ではないことなどの課題はあります。各社さまざまな工夫を凝らしていますが、どのアプリ・システムが良いか選定することも経営者にとっては悩みの種です。

まだまだスタート地点。今後、オンライン診療・服薬指導を提供する医療機関が増え、電子処方箋などの整備等も整っていく中で、そういった課題は徐々に解決されていくと考えています。近い将来的には、対面での服薬指導とオンラインでの服薬指導、それぞれの良さを効率的に組み合わせて、患者さんの希望に寄り添い、より良い医療を提供することが求められる時代がくるのではないでしょうか。

竹中 孝行（たけなか たかゆき）

株式会社バンブー 代表取締役/一般社団法人薬局支援協会 代表理事
薬剤師。1984年生まれ、静岡県出身。共立薬科大学卒。外資系製薬会社に勤務後、薬局勤務を経て2012年、株式会社バンブーを設立。薬局、介護、美容、メディア事業を展開。2016年、一般社団法人薬局支援協会を設立、代表理事就任。みんなで選ぶ薬局アワードを開催。