
電子カルテの普及率(導入率)
2019年7月時点における電子カルテの普及率は、診療所(無床)で39.0%、400床以上の大病院で76.9%、200〜399床の中規模病院で48.5%、100〜199床で33.1%、20〜18.3%です。電子カルテは、1999年に政府が「診療録等の電子媒体による保存を認める」通知を発表したことにより正式に医療機関への導入が始まった。この通知には、電子カルテを運営するための3原則である真生性の保存、見読性の確保、保存性の確保が明記されています。その後、レセプトオンラインの原則義務化が始まるとレセプトコンピューターの普及率が上昇し、電子カルテの普及に影響を与えました。2019年3月時点におけるレセプトコンピューターの普及率は、診療所で94.8%、病院で99.2です。今後も電子カルテの普及に対してレセプトコンピューターの普及が関連していきます。
電子カルテの普及率の推移
電子カルテの普及状況は、2020年時点で一般病院では57.2%、一般診療所では49.9%です。これらの現状を見ると100%には程遠いのが現状です。しかし、2017年の一般病院46.7%、一般診療所41.6%に比べると、少しずつですが普及率は上昇しています。費用面またはトラブルなど、電子カルテの導入に対する不安を解消していくことが、これからの課題になるでしょう。
電子カルテが普及しない要因
電子カルテ普及の課題①導入・維持するための費用
これまで電子カルテがなかなか普及に至らない理由として、費用面の問題があります。電子カルテは、初期費用だけでなく、保守費用などもかかります。また、電子カルテの導入で、「どれくらいの効果があるのか」「どれくらい作業が削減するのか」といった部分が見えにくいことも、積極的な導入を妨げる理由になっています。目に見えて効果のあるものが優先され、電子カルテの導入は後回しにされてしまいがちです。
電子カルテ普及の課題②パソコンの操作を覚えるまでの時間
長い間経営を続けてきた医療機関では、昔ながらの紙カルテの作業に慣れています。そのため大幅な作業変更は、スタッフに多くの負担がかかることも予想されます。また、医師・スタッフ共にパソコンに詳しい人がいない場合、電子カルテの作業に慣れるまでに時間がかかり、新しいスタッフを雇った場合は、一から教育しなければいけません。そのため、多額の費用をかけてまでも導入するといった判断に至らないケースが多いようです。
電子カルテ普及の課題③トラブルが起きたときの対応に対する不安
電子カルテを導入したら、いろいろなトラブルにあう可能性があります。例えば、急に電子カルテが使えなくなったり、パソコンそのものが起動しなくなったりすることも考えられます。特に小さな医療機関の場合、パソコンに詳しい人を新しく雇う余裕もありません。もしも電子カルテを導入する場合、今、働いているスタッフで対応できるのかといったことも考える必要があるのです。
使いやすい電子カルテを選ぶポイント
電子カルテを選ぶには、どのようなシステムがあるかを知ることが大切です。できるだけ短時間で操作ができる、トラブルが発生した場合でもすぐに対応してくれるなど、メリットを確認しましょう。
システムの選び方
電子カルテを導入する場合は、一体型がおすすめです。一体型は、電子カルテとレセコンが一つのシステムを利用しているため、一度の入力操作でカルテの入力からレセプト、会計などを一元管理できます。レセコン連動型は、電子カルテとレセコンのシステムは別なので、どちらにも入力する必要があります。
サポート体制について
電子カルテの導入から操作まで、サポート体制が整っているかは非常に大切です。万が一、診察時間中にトラブルが発生した場合、どのように対応してくれるかを確認しておきましょう。
例えば、操作方法がわからないときは、すぐに電話で対応してくれるか、故障したときは自院に来てくれるのか、または遠隔サポートで対応してくれるのかなどが気になるところです。自院の診察時間とサポート体制の受付時間が対応しているかも大切になってきます。
普及率を促進させるためには
電子カルテの普及に大きな影響力を発揮するのが政府です。政府はICTを医療へ普及させるための柱として医療機関への電子カルテの普及を促す施策を発表しています。まず2009年に策定された「レセプトオンラインを原則義務化」は、レセプトコンピューターの普及が拡大することで400床以上の大病院への電子カルテの普及が上昇しました。しかし診療所と100床以下の病院の普及率は大病院のような上昇はなかったのです。そこで政府は、普及率が上昇している大病院を中心に地域医療情報連携ネットワーク、在宅介護、電子処方箋、遠隔医療などの施策を進め、診療所と100床以下の病院に医療ネットワークへ参加するように電子カルテを導入することを推奨しています。現在、政府はこの大病院の電子カルテの普及率を2020年までに90%にするために医療連携システムを強化しています。
メディコムシェア
ウィーメックス(旧PHC)の電子カルテは、2019年8月時点における国内の一般診療所向けシェアが24.2%となっています。ウィーメックス(旧PHC)の電子カルテが選ばれる理由は、これまでレセプトコンピューターで繋がりがあった診療所の先生方が、2016年に発売されたレセプトコンピューター一体型電子カルテ「メディコム」へ入れ替わっているからです。さらに中小規模病院向けのメディコムCKや在宅介護向けのメディコムSKが、その後の先生方のニーズに合わせて開発され販売しています。またウィーメックス(旧PHC)のレセプトコンピューター(医事会計システム)市場は、病院向けのシェアが16.9%である一方で、一般診療所向けのシェアが33.6%とこの市場で圧倒的な設置施設を持っています。今後、さらにレセプトコンピューターからの切換が進めば、メディコムのシェアは電子カルテ市場で圧倒的な力を持つようとなります。
機器連携 <さまざまな機器と連携可能>
お客様の声

- 社会福祉法人 百合砂 百合砂診療所(鹿児島県西之表市)
- 田上 容祥 所長
- 1. シート入力を活用/より簡潔な病名入力を実現
- 2. 医療事務スタッフの業務軽減/電子カルテで会計情報確認
- 3. 医療ミスの削減と情報共有の徹底に貢献
【電子カルテ導入のメリット】

- 杉本リウマチ内科クリニック(福井県福井市)
- 杉本 和則 院長
- 1. テンプレート活用で関節所見の記載を効率化
- 2. 過去記事を毎回転記/効率的な記載を実現
- 3. 外注検査のオンライン化で依頼作業の効率化とミス防止
【電子カルテ導入のメリット】

- 医療法人雄心会 たかお循環器内科(長崎県島原市)
- 髙尾 雅已 院長
- 1. シート入力の活用でカルテ記載を効率化
- 2. 多様なフォームも自在/文章作成機能で記載効率化
- 3. 在宅医療の効率化に寄与する往診端末ソフト
【電子カルテ導入のメリット】

- 広島マーククリニック(広島県広島市)
- 金 隆史 院長
- 1. シート入力、ワンタッチ入力で漏れなく効率的な入力を実現
- 2. 化学療法の看護記録をカルテ内に統合
- 3. 画像ビューアの連携で患者さんへの効果的な説明を実現
【電子カルテ導入のメリット】

- 医療法人 薫陽会 くろつち整形外科クリニック
- 山下 信哉 院長
- 1. スピーディーなカルテ入力を実現/自在にカスタマイズできるシート入力
- 2. 独自に設定したワンタッチボタンで詳細な経過等入力も容易に
- 3. 各部門スタッフの情報共有を実現/理学療法士の事務作業が軽減
【電子カルテ導入のメリット】

- まえかわ耳鼻咽喉科(愛知県名古屋市)
- 前川 広美 院長
- 1. 患者データを安全に保管/ネットワークバックアップ
- 2. シート入力を駆使してカルテ入力を効率化
- 3. シェーマを駆使して所見のみならず処置も記入
【電子カルテ導入のメリット】
サポート <全国に広がるサポート拠点>
全国の約120拠点ものメディコム販売代理店・特約店がメディコムの利用をサポート。万全な連携体制で、安心と信頼をお届けします。
例えば導入時は、担当者が数日常駐しソフトウェアの設定、利用方法の説明を行います。
導入後も必要に応じて訪問サポートいたします。
充実の機能
見やすさ・使いやすさを追求してきた電子カルテ
先生の事務作業がスピーディー
- ・患者さんとコミュニケーション時間増に貢献します
- ・患者さんの待ち時間削減に貢献します
- ・カルテ保管スペースが空き、手間な紙カルテ管理の必要がなくなります
患者さんへの説明が容易
- ・検査結果の表示により、患者さんへ視覚的に説明しやすいです
- ・過去の診療録をすぐに取り出して説明できます
検査結果の一元管理
- ・患者さんの状態把握・疾病管理が容易になります
電子カルテで重要なのは早く簡単に入力できることと考えるドクターへ
画面から選択するだけで簡単に入力できます。