厚生労働省が2015年に発表した新オレンジプランによると、2012年の認知症の患者数は高齢者人口の15%にあたる462万人であったと言われています。この当時で65歳以上の約7人に1人もの人が認知症だったことになりますが、患者数は今後も増え続けると予測されています。世界全体で見ると、WHO（世界保健機関）が2017年に発表した認知症患者数は推計5,000万人とされており、今後も毎年約1,000万人が認知症を新たに発症していく見込みであると示しました。この数は、約3秒に1人が世界のどこかで認知症を発症している状態に相当します。地域に根ざし住民の健康を守るクリニックや薬局でも、今後ますます認知症の方と接する機会が増えていくと考えられます。

　認知症は、脳の生理的な老化に伴う「もの忘れ」とは異なり、脳の神経細胞の変性や脱落が原因であり、判断力の低下などに伴って日常生活にも影響が生じます。クリニックや薬局の日々の業務においては、患者の方々のどのような行動に注意しておくべきでしょうか。
　認知症の主な症状としては、直前の行動を忘れてしまう、人や物の名前が思い出せなくなるといった「記憶障害」、年月日や自分のいる場所などが分からなくなる「見当識障害」、料理の手順が分からなくなる、善悪の区別がつかなくなるといった「判断能力の低下」などがあるとされています。予約していない日に来院する、財布をたびたび忘れる、買いに来たはずの商品をまったく思い出せないといった日常生活に支障を来す行動が見られるようになると、認知症の可能性が考えられます。