電子カルテ医師事務長 2026.01.19 公開

電子カルテ連携で実現できる効率化の具体例を紹介！

電子カルテを導入したものの「思ったほど業務が楽にならない」「入力に時間がかかり診察が遅れてしまう」と感じている医療従事者は多いのではないでしょうか。電子カルテは単体で使うよりも、予約システムや検査機器と連携させて真価を発揮します。本記事では、電子カルテ連携による効率化の具体例から連携可能なシステムの種類、連携時の準備まで詳しく解説します。自院の運用改善のヒントとしてお役立てください。

※本内容は公開日時点の情報です

#機器選定ポイント #システム入替

電子カルテ連携による効率化の具体例

電子カルテ連携とは、電子カルテと会計・予約・検査などの各システムの情報を相互に連携させる仕組みです。以前は紙ベースで情報を管理していた医療機関も、電子カルテの普及に伴い患者情報を一元管理する体制へシフトし、医療DXへの対応を進めている状況といえます。

なお、電子カルテを起点とした情報連携に加え、業務効率を向上させられる具体例がクラークの導入です。

クラーク運用を導入すると医師は診療に集中でき、1人あたりの診察時間短縮が可能です。日ごろ診療報酬の請求を担当している医療事務をクラークへ配置転換すれば、診療行為とコスト算定の合致が進み、適切なレセプト作成にもつながります。

クラーク運用の導入方法を詳しく解説したセミナー動画を公開しています。院内業務効率化の参考になさってください。

セミナー視聴はこちらから：電子カルテのクラーク運用のススメ

セミナーの内容を要約したコラムはこちらから：キーワード別コラム一覧

電子カルテ効率化のための準備（操作方法や入力練習）

電子カルテを効率よく活用するには、操作面での準備が欠かせません。患者数が増加すると入力が間に合わなくなり、診察時間が延びてしまうケースがあります。また、カルテの内容が不十分になれば患者さんの待ち時間も増加し、業務を流すことを優先した結果、算定にも影響を及ぼしかねません。

迷わず正しく入力できる手段として、テンプレートや定型文の活用、よく使う処方・検査のセット登録、ワンタッチボタンの設定などが挙げられます。スタッフ全員が統一した入力ルールを守れば、業務の標準化と効率化を実現できます。

入力練習の具体的な方法については、関連記事で詳しく解説しているため、あわせて参考になさってください。

電子カルテ効率化がもたらす他業務への好影響

電子カルテの効率化は、診察時だけでなく院内全体の業務に好影響をもたらします。

まず、患者情報を一元化して管理できるようになると、各部門での連携が円滑に進みます。検査結果や処方履歴を即座に確認でき、見落としや転記ミスといったヒューマンエラーの削減が可能です。緊急性がある患者さんへの対応もスムーズになり、結果として医療の質向上につながります。

次に、会計業務の効率化です。電子カルテと会計システムを連携させれば、診療内容が自動的に会計情報へ反映されます。受付スタッフの手入力作業が減り、患者さんの待ち時間短縮にも寄与します。

さらに、スタッフの残業時間削減や有給取得率の向上など、働き方改革の面でも有効です。業務に余裕が生まれれば、スキルアップや若手スタッフの育成に時間を割けるでしょう。

電子カルテと連携可能なシステム

医療機関内には患者情報をデータ化して保管するシステムが多数存在します。電子カルテと連携すれば、情報の一元管理と業務効率化の実現が可能です。ここでは、連携可能な主なシステムを紹介します。

なお、具体例としてMedicom クラウドカルテと連携可能なシステムをまとめたページもご用意しているため、参考になさってください。

Medicom クラウドカルテとの連携

予約管理・問診システム

予約管理や問診のシステムが電子カルテに連携されると、患者さんの予約管理が煩雑にならず、限られた診療時間を効率よく使えます。患者さんも同じ質問に繰り返し答える必要がなくなるのがメリットです。情報を漏れなくカルテに取り込めるため、問診内容の見落としを防ぎ、より質の高い医療の提供が可能です。

具体例として「Medicom 診療支援」があります。診療予約と問診管理をセットにしたWebアプリケーションで、Web予約と電話予約の一元管理が可能です。また、アプリのダウンロードが不要なため、患者さんへの負担もおさえられます。詳細は以下のページも参考になさってください。

Web予約・問診管理システム　Medicom 診療支援

PACS（画像ファイリングシステム）

PACS（Picture Archiving and Communication System）とは、医療用画像管理システムです。X線・CT・MRI・超音波・内視鏡検査などで得られた画像データを保管し、電子カルテと連携すれば1つのデバイスで診療に必要な画像を同時に閲覧できます。

患者番号の一本化により重複入力の必要がなくなり、画像の入れ間違えなどのヒューマンエラーも防げます。診察室で画像を簡便に患者さんへ提供できるため、満足度の高い医療の実現に寄与します。

検査システム

血液検査・尿検査・病理検査などの検査結果を電子カルテと連携し、結果を自動的にカルテへ取り込めます。診療時間が短縮され、データの読み間違いや記載ミスなどのヒューマンエラーを防げます。検査のオーダーも電子カルテから一括してできるため、間違いのない確実なオーダーが可能です。

透析管理システム

透析患者さんの管理情報を電子カルテと連携し、透析に関わるデータと診療情報の一元管理が可能です。透析管理システムに入力された体重・血圧などの身体状態や処置・注射・薬剤などの実施情報が電子カルテへ自動送信されるため、医師はカルテを書く手間をかけずにデータを保存・活用できます。

薬剤管理システム

薬剤管理は診療とは関わりが少ない部門と思われがちですが、電子カルテと連携すれば医薬品の情報や在庫数などを簡便に収集できます。薬剤情報をカルテから得られるようになれば、限られた医療資源の有効活用につながります。必要な医薬品の情報を調べる時間を短縮でき、より正確な情報収集も可能です。

調剤システム

調剤システムと電子カルテを連携すると、診療時に医師が発行した処方箋のデータがそのまま薬剤師に送られるため、処方箋の記載ミスを最小限におさえられるのがメリットです。

過去の処方薬を一元管理すれば飲み合わせのチェックもしやすくなり、処方ミスの予防にもつながります。不必要な薬剤の処方を検知しやすくなるため、医療の効率化やコスト削減にも寄与する情報連携の1つです。

バイタル測定システム

血圧・体温・脈拍などのバイタル情報は、患者さんの状態把握において欠かせないデータです。医療機関の規模が大きくなるほど、さまざまな職種が患者さんと関りをもちます。情報連携により、ベッドサイドの情報を即時に医療従事者間で共有できる、転記ミスを防げるなどのメリットが挙げられます。

リハビリシステム

リハビリの進行度や今後の課題などの情報を電子カルテと連携すれば、医学的な診療とリハビリを統合した医療が可能です。医師は診察室だけでは把握できないリハビリの進捗状況を診療時に閲覧でき、理学療法士は処方内容などの治療方針を見直しやすくなります。

患者さんにとって最適な医療につながるのはもちろん、リハビリ施術時も当日のバイタルなどの医療情報を容易に確認でき、リハビリ内容の調整もしやすくなります。

会計・決済システム

会計・決済システムを電子カルテやレセプトコンピューターと連携する形が普及しています。医療情報とレセプト情報を一元管理すれば、会計業務を効率化できるだけでなく、未納患者さんの把握や会計ミスなどの検知も可能です。

受付業務の負担を減らせばコスト削減につながり、会計の待ち時間を減らして患者さんの負担も軽減できます。近年では、キャッシュレス決済を取り入れる医療機関も多く、会計・決済システムとの連携を積極的に進めるケースも増えています。

看護支援システム

看護支援システムとは、看護計画から看護必要度など看護を実施するにあたって必要な情報を管理するシステムです。電子カルテと連携すれば、各部門が患者さんの状態をより正確に把握できます。たとえば、看護計画やワークシートなど、ケアに関する評価や実施記録などを連携することで、診療報酬の算定要件を満たせるようにしたり、業務負担を軽減したりできるようになります。

輸血管理システム

輸血管理システムとは、輸血が必要な患者さんの情報や実際に行った輸血の情報などを管理するシステムです。電子カルテと連携させると、輸血した日や種類・単位などをデータとして正確に把握できるため、オーダーミスを予防しやすくなります。効率性の向上や一元管理による安全性の向上など、医療の質改善が図れます。

手術支援システム

手術支援システムとは、手術の術式・時間・出血量・術者などの手術記録、麻酔台帳、手術伝票など手術の前後までを含めて情報を管理するシステムです。電子カルテと連携すれば、処方のオーダーミスなどを検知しやすくなるだけでなく、患者情報をより詳細に把握できます。医療の質を高められるのはもちろん、リアルタイムで手術情報を共有でき、術後の管理を受け入れる部門で事前の対応がしやすくなるのも大きなメリットです。

電子カルテの連携方法

電子カルテには医療機関内のさまざまなシステムを連携でき、業務の効率化や医療の質向上など多くのメリットがあります。近年では、異なるシステム間のデータ連携を可能にする技術（API連携）発展に伴い、連携できる幅が広がっています。ここでは、実際の連携方法についてみていきましょう。

問診連携

問診連携では、Web問診システムやタブレット端末で患者さんが入力した内容を、患者IDなど共通項目で紐づけて、電子カルテへ取り込みます。

具体的には、患者さんが来院前または受付時に問診フォームへ回答すると、主訴や現病歴など定められた項目ごとにデータが、電子カルテの所定欄へ自動反映される仕組みです。医師は診察開始時点で問診内容を確認でき、カルテへの転記が不要になる環境を構築できます。

なお、ウィーメックスが提供している「Medicom 診療支援」では、問診入力の備忘メール機能を有しており、1クリックで患者さんへのメール送信が可能です。

受付連携

受付連携では、患者さんの来院情報を電子カルテへ自動的に反映させます。診察券を受付端末で読み取ると患者IDが照合され、電子カルテ上に来院登録される仕組みが一般的です。

オンライン資格確認対応した環境では、マイナンバーカードの顔認証または暗証番号入力により、保険資格情報や薬剤情報などが電子カルテへ自動取得されます。

オンライン資格確認に関する詳細情報は、オンライン資格確認特集ページをご覧ください。

検査結果取り込み連携

検査結果取り込み連携では、検査機器や外部検査会社から送られるデータを電子カルテへ自動反映させます。たとえば、検体検査装置や画像診断機器から出力されたデータが、HL7やDICOMなどの標準規格を通じて電子カルテの検査結果欄へ自動反映される流れです。

クラウド型電子カルテではAPI連携を活用した連携が広がっており、検査会社とリアルタイムでデータ連携できる製品も増えています。

電子カルテに関する動向（普及率や義務化）

電子カルテを取り巻く環境は大きく変化しています。ここでは普及率の推移や、政府が進める義務化に向けた動向について確認していきます。

電子カルテの普及状況

2025年11月21日の中央社会保険医療協議会総会（第629回）で報告された医療DXの実施状況によると、※電子カルテシステムの導入状況は、病院77.7％・診療所71.0％です。

※調査対象：保険医療機関のうち、医療 DX 推進体制整備加算を届出している診療所（電子処方箋対応あり）から 500 件、医療 DX 推進体制整備加算を届出している診療所（電子処方箋対応なし）から 500 件、同加算を届出していない診療所から 1,000 件をそれぞれ無作為抽出した。また、急性期充実体制加算 1 又は2 を届出している病院から 163 件を悉皆で抽出した。さらに、急性期充実体制加算 1 又は 2 を届出していない病院のうち、医療 DX 推進体制整備加算を届出している病院（電子処方箋対応あり）から 459 件、医療 DX 推進体制整備加算を届出している病院（電子処方箋対応なし）から 459 件、同加算を届出していない病院から 919 件をそれぞれ無作為抽出した。調査客体は合計で4,000 件とした。
回答数：1539 件
回答者：開設者・管理者

出典：厚生労働省「令和 6 年度診療報酬改定の結果検証に係る特別調査（令和 7 年度調査）医療 DX の実施状況調査」（https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001598457.pdf P23・P24）

以下の実質的な義務化に向けて、普及率を向上させるための施策が打ち出されると予想されます。普及率に関連した情報は関連記事でも解説しているため、あわせて参考になさってください。

電子カルテの実質的な義務化に向けた状況

2026年1月時点で、義務化に関する具体的な動きはありません。なお、2025年12月8日開催の社会保障審議会医療部会において、医療法改正の概要が公表されました。そのなかで、2030年までに電子カルテの普及率100％達成の文言が盛り込まれたことから、実質的な義務化に向けた動きが出てくると予想されます。