新しいものは迷わず取り入れる。地域に先駆けた導入へ

大久保先生はもともと新しいものを積極的に取り入れる姿勢をお持ちです。国が医療DXとして推進する電子処方箋について、その動きをいち早くキャッチし、補助金が活用できるタイミングを逃さず、地域でもいち早く導入されました。

「私、もともと新しいものは好きで、何かあれば取り入れるという方針でいるんですけれども。電子処方箋を、国で進めるような体制になったと。ちょうど補助金も出るというお話だったので、より早く導入して、受けられる補助はしっかり受けてというところを考えて、早めの導入を決めました」（大久保先生）。

導入当時、地域でほかに電子処方箋を採用しているという話はほとんど聞こえてこなかったといいます。デジタル庁が提供する導入状況マップを見れば地域の状況を確認できます。しかし、そうした情報収集よりも、ご自身の判断で素早く動いた結果として、地域最速クラスでの導入を実現されました。

「ほぼお任せ」で完了。担当者との連携がスムーズな導入を支えた

電子処方箋の導入にあたって、手続き面や機器設定で苦労したことはほとんどなかったと大久保先生は振り返ります。その背景には、電子カルテを提供するウィーメックスの担当者による手厚いサポートがありました。

「担当の方が非常によくしてくれて、機器の設置はほぼお任せで、実際あまり苦労することなく導入できました。また、補助金申請でわからない点をサポートしてもらえたのも、心強かったです」（大久保先生）。

スタッフへの周知も、大きな混乱は生じませんでした。電子カルテ上で電子処方箋の対象者が明示されるため、受付事務スタッフも「こんなのが出るのね」という程度の感覚で自然に運用に組み込めたといいます。院内には電子処方箋導入の掲示を行い、患者さん自身が顔認証付きカードリーダーの画面で紙か電子かを選択できるため、クリニック側から都度説明する手間も最小限に抑えられています。

「患者さんも気づいていない」を防ぐ。重複投薬の事前検知

電子処方箋導入の実務上のメリットとして、とくに重視されているのが重複投薬のリスク低減です。電子カルテ上で処方入力時に重複投薬等チェックが自動的に機能するため、カルテを閉じる際に「おや」と気づける仕組みが整っています。患者さんのお薬手帳に処方シールが貼られていなかったり、患者さん自身が直近で処方された薬剤の内容を把握されていなかったりするケースでも、システム側で検知できる点は大きな安心材料です。

「患者さんも気づいていないところに気づけるというのは非常に大きいです。薬局さんから後で電話がかかってくることがあって、『この方昨日他から出ていますよ』と。患者さん側も気づいていないということがあるので、そこをシステムで抑えられるのはありがたい」（大久保先生）。

また、疑義照会の場面においても、電子処方箋はタイムリーな情報共有が可能なため、薬局との連携で重複投薬チェックが円滑にできる点も評価されています。

「患者さんとの時間を増やしたい」効率化と適切な算定を両立

電子処方箋の導入により、患者さんの直近の薬剤情報をその場で把握できるようになりました。オンライン資格確認だけでも薬剤情報の確認は可能です。しかし、オンライン資格確認での薬剤情報の確認はツールバーのアイコンをクリックして能動的に確認する必要があり、その薬剤とのチェックも自分で確認する必要がありました。電子処方箋を導入すると、自動的に他院で処方された直近の薬剤情報との重複投薬や併用禁忌のチェックを実施してくれます。その積み重ねが診療時間の延び、待ち時間の増加につながっていたといいます。電子処方箋によってこうした手間が削減され、診療をよりスムーズに進められるようになりました。

「一人ひとりの患者さんとできるだけ長くお話ししたい。その分待ち時間が長いと言われてしまうんですが、余裕をもって話す時間に充てられるようになったのは大きい」（大久保先生）。

また、2026年6月の診療報酬改定で新設された電子的診療情報連携体制整備加算についても、電子処方箋の導入により体制が整っているため、自信をもって算定できていると話されます。体制が整っていなければ低い区分での算定になるため、経営面でのメリットも無視できません。

電子処方箋は通過点。電子カルテ情報共有サービスで目指す、切れ目のない連携

電子処方箋の導入は、薬局との情報連携方法に変化をもたらしました。電子処方箋がもつ特徴の1つとして、処方に関するコメント送信機能が挙げられます。今後利用する患者数が増えるにつれて、活用の場面が広がるのではと大久保先生は話されます。

脳神経外科・脳神経内科を診療科目に持つクリニックとして、今後もっとも期待しているのが電子カルテ情報共有サービスの普及です。現在は他院への紹介時にMRI画像をCD-Rなどの記録媒体で郵送するしかなく、解像度の低下や2〜3日を要する郵送時間が課題となっています。

「先日脳腫瘍の患者さんを大学病院に紹介したんですが、画像はこうなっていてねというのをすぐ伝えたいんです。でも郵送だと時間がかかる。紙印刷だと解像度が低くて、ここを見てほしいというところが伝わらなかったりもする」（大久保先生）。

逆のケースもあります。他院で経過を見ていた患者さんが急に症状を訴えて来院し、以前の検査データと比較したいと思っても、そのデータが参照できない状況です。電子カルテ情報共有サービスが本格稼働し、MRI画像や採血データをリアルタイムで共有できるようになれば、こうした課題は一気に解決します^※2。

※2 DICOM形式での送信はできません

「本当に始まってくれれば、ぜひ導入したい。それはすごく大きいです」（大久保先生）。

電子処方箋の導入は、こうした電子カルテ情報共有サービスへの移行へ向けた基盤にもなります。オンライン資格確認→電子処方箋→電子カルテ情報共有サービスという段階的な医療DXの進展を見据えたとき、今から体制を整えておくことの意義は大きいと強調されます。

早く慣れた分だけ強みになる。医療DXへの積極姿勢が集患につながる

最後に、これから電子処方箋の導入を検討されている医療機関へのメッセージをいただきました。

「医療DXはもうこういう方向に動いているので、それが変わることはないと思うんですね。進んでいく中で、早く導入しておけばこちらも慣れますし、患者さんも『やってないの？』という方が増えてくる。そこで、うちはやっていますよというのをちゃんとアピールできて、ひいては患者さんにとっても大きなメリットになると思います」（大久保先生）。