概要

急性期医療における大学病院と地方中小病院の遠隔コンサルテーション体制の構築

2025年以降、団塊世代の後期高齢化により医療・介護需要はさらに増加し、地域包括ケアの重要性が高まっています。鳥取県や島根県では高齢化や無医地区の問題が顕著で、地方では限られた医療資源の中、救急医療を中心に需要と供給の不均衡が深刻化しています。
こうした中、鳥取大学医学部附属病院は、リアルタイム遠隔医療システム「Teladoc HEALTH」を活用し、救急外来の遠隔支援やカルテ情報に基づく遠隔コンサルテーションを実施しています。安来市立病院からの支援依頼時や定期カンファレンスの際に、同院の救急外来に設置されたデバイスに救急専門医が接続し、現場の医師・医療従事者を支援しています。

システム導入の背景

高齢化や無医地区の支援といった背景による救急医の業務逼迫

鳥取県でも、都市部に医師が集中し、地方における急性期領域の医師リソースが不足しています。限られた医療リソースの一方で、救急医療の需要は増大し、救急医の業務が逼迫していました。
また、専門医が居ない施設の支援を行う際も、電話での情報共有では、特に外傷・熱傷の状況が正確に伝わらず、不要な搬送・受け入れが発生していました。

システムの活用

Teladoc HEALTHを活用し、医療資源が限られた地域を支える持続可能な遠隔支援体制の構築

リアルタイム診療支援

安来市立病院の救急外来・入院診療で重症例や専門的判断が必要な場合、鳥取大学医学部附属病院 高度救命救急センターの救急専門医がリアルタイムで接続し、患者さんの映像やデータを基に診療支援・助言を行います。

平時からの連携体制

支援依頼時に限らず、定期的なカンファレンスを通じて平時から連携を深めることで、緊急時にも迅速かつ円滑に接続・支援が行える体制を構築しました。

ガイドラインに基づく運用

運用開始に際し、鳥取大学医学部附属病院 高度救命救急センター教授 上田敬博先生が「遠隔医療に関するコンサルテーションガイドライン」を策定され、ガイドラインに則った運用を実施しています。遠隔コンサルテーション支援の円滑な運用に寄与しています。

【ガイドラインの主な項目】
• 医療過誤が発生した際の責任分界点
• 利用するシステムの指針
• 運用の取り決め・導入前トレーニング・運用マニュアルの方針

カルテ情報の共有

診療情報提供書や鳥取県が運営する医療情報ネットワークシステム「おしどりネット」によるカルテ情報を活用する事で円滑、且つ、迅速な情報共有を実現しています。

システムの導入効果

視覚情報の把握を通じて、より正確な判断が可能になり、従来生じていた不要な転院・受け入れが減少しました。それに伴い、受け入れ側の負担が軽減され、空きベッドの確保が可能になりました。
支援先病院でも、急性期医療の常勤医の確保が不要になり、人件費の抑制が可能となりました。
また、専門医が遠隔サポートすることにより、重症患者のリスクヘッジが可能となった事で、医療の質の維持や患者さんの予後改善にもつながっています。

ご利用頂いている先生の声

鳥取大学医学部附属病院 高度救命救急センター教　上田敬博 先生は「Teladoc HEALTHを用いた遠隔支援では、現地にいるかのような高精細な映像により、これまで言葉だけでは把握が難しかった皮膚の状態などの細部まで確認できます。
その結果、高次医療機関への搬送が必要かどうかといった重要な判断などに役立っています。
こうしたリアルタイム遠隔医療システムは、地方医療が抱えるさまざまな課題を軽減・解決する有効なツールの一つです。医療を支援する側・受ける側の双方に加え、地域住民にとっても有益な存在として、その活用が期待できます。また、今後は急性期分野に限らず、他診療科への展開や、地域診療所と二次・三次医療機関との連携深化などにも寄与するポテンシャルがあると考えています。」と述べています。

（鳥取大学医学部附属病院 高度救命救急センター教授　上田 敬博 先生）