CASE STUDIES 導入事例「病院編」

可知病院は2009年7月に電子カルテシステム「MI・RA・Is/CT」を導入。その選定に当たっては5社からの提案を比較検討しました。このうち『MI・RA・Is』を選んだ理由として可知裕章院長は、「派手さはありませんが、非常にシンプルで、飽きのこないデザインとわかりやすい画面が決め手となりました」と話します。導入後、非常勤や研修医を含む約50人の医師が使用してきましたが、ほとんどの医師から「直感的に操作できる」と好評で、20分程度のオリエンテーションを行えばすぐに使いこなすことができると言います。
また、「メディコム」の営業拠点が名古屋市内3ヵ所と東三河、西三河の計5ヵ所にあり、何かあればすぐにサポートしてくれることも大きなメリット。リモート対応に加えて、ハード面で何かあった場合でもすぐ駆けつけてもらえる体制が心強いと言います。
可知病院では、電子カルテ化を控え、事前にパソコンを全部署に導入して操作に馴染むように準備。そのため、50～60歳代のスタッフも電子カルテ化に反対する人はいませんでした。
ただ、システム変更に伴いスタッフに戸惑いがあったのも事実。しかし、「病院が一丸となって取り組んでいますので、悩んでいるのは1人ではありません」と可知院長。途中入社のスタッフに対して手を差し伸べるなど、院内に協力して助けあう雰囲気も醸成され、また、教えることによって更にスキルアップする状況が生まれたといいます。「病院の士気を高める上でも電子カルテ化はよかったと思っている」と可知院長は実感しています。
今回、最新の電子カルテシステム「MI・RA・Is/PX」にレベルアップした理由について可知院長は「丸6年使用してきた『MI・RA・Is』の使い勝手が良かったことやこれまでに蓄積してきた情報をより一層活かせることが決め手になりました」と話します。また、同院の周辺地域での『メディコム』のシェアが約5割に達するなど、今後の地域連携への期待も込めてレベルアップを決めたと言います。

今回のレベルアップによる機能強化のポイントについて同院の伊藤弘能理事兼法人本部統括本部長は、「チーム医療の更なる強化です」と説明しました。具体的には、「排他制御機能」がより細かくなり、使いやすくなると言います。
例えば、同時に複数のスタッフが電子カルテを開いた場合、誰がどこで閲覧しているかが分かります。処方や検査のオーダーも同時に登録が可能になり、チーム医療をより効率的に進めることができるのです。
また、新たにＮＳＴ支援システムも搭載しました。伊藤理事は、患者の栄養状態も共有し、チーム医療の幅が広がることも期待しています。
操作性については、電子カルテを閲覧しながら紹介状を書くこともできるようになり、作業効率のアップにもつながるとみています。
また、事業継続計画（ＢＣＰ）に対応し、電子カルテのバックアップシステム「ＰＣＷＩnＧs」を追加しました。災害など不測事態に備え、万一、サーバーがダウンしても電子カルテの参照ができます。

可知病院がサテライト展開している大崎整形リハビリクリニックは、以前から「メディコム」を導入しており、可知病院との連携を強化しています。クリニックに病院の『ＭＩ・ＲＡ・Ｉｓ』の端末を置くことで、病院のカルテをクリニックでも閲覧することができます。
例えば、患者が病院とクリニックを往き来する場合には先にクリニックからオーダーを出しておくなど、診療効率を高められ、サテライトクリニックや併設施設がある病院には重宝するシステムです。
今後の取組みについて可知院長は、回復期リハビリテーション病院として、急性期病院から来たすべての患者が在宅に帰れることを目標に掲げています。現在の在宅復帰率は90％を超えており、この水準を維持していくためには、「地域医療連携が非常に大事だと思っている」と話します。
地域医療連携に必要なこととして可知院長は「患者の病態をしっかりと把握するため、医師だけでなく、看護やリハビリなど多角的な情報を収集・蓄積する必要があり、その情報により在宅のかかりつけ医、看護師、訪問リハビリの担当者がきめ細かく対応できるようになり、患者の在宅での暮らしがよりよくなるのではないでしょうか」と説明します。
また、可知院長は豊川市医師会の理事として地域医療連携を担当しており、地域全体で急性期病院から回復期、慢性期、施設へしっかりと情報が行き届くようなシステムの確立を目指しています。具体的には、5疾病5事業および在宅医療の地域連携パスの構築を進めており、既に脳卒中とがんについてはシステムを確立。このうち脳卒中については、新城・豊橋・豊川・蒲郡・田原の東三河地域5市からなる「穂の国脳卒中地域連携パス」を構築しました。

今後は名古屋大学などが開発し、各市が管理・運営している医療・介護の情報共有システム「電子連絡帳」との連携も視野に入れています。また、在宅復帰の流れの中で、患者がどのような薬を処方されているのかを把握する必要があるため、調剤薬局が「電子連絡帳」に情報を蓄積していくことを、地元薬剤師会を 通じて進めています。
今後のシステム構築に向けて可知院長は「使う人たちが必要性を理解し、取り組んでいくことが大切。若手のスタッフは意欲的に勉強している一方、病院、診療所、施設のトップには更なる意識改革が必要です」と指摘します。
また、マイナンバー制度については、「セキュリティ体制を整備すれば、医療者および患者にとって、歓迎すべきこと。例えば、旅行先でも電子カルテ情報を活用できます」と話し、同制度の「導入を見据えた取組みも求められます」と話した。最終的な目標として可知院長は「患者や家族が喜ぶ姿であり、『豊川市民で良かった』と思ってもらえること。豊川市、豊川市民病院、そして、地元の医師会、歯科医師会、薬剤師会の3師会で連携して地域医療の充実に取り組んでいきたいです」と抱負を語りました。