PHC株式会社

CASE STUDIES 導入事例「病院編」

可知病院様 (愛知県豊川市)

  • リハビリテーション科
  • 整形外科
  • 小児科
  • 内科
  • 外科
  • 精神科
  • 心療内科
  • 形成外科
  • リウマチ科

可知病院

病診連携のモデルに地域医療連携を加速

導入商品:Medicom-MI・RA・Is/PX

回復期リハビリテーション病院として地域に根差した医療を提供する医療法人鳳紀会「可知病院」(愛知県豊川市)は、病院用電子カルテシステム『MI・RA・Is/PX』の運用を開始しました。これまで、メディコムの医事コンピューターと電子カルテシステム「MI・RA・Is/CT」を段階的に導入し、両システムを融合させてチーム医療を展開するとともにサテライトクリニックとの連携を進めてきましたが、この度最新の電子カルテシステム「MI・RA・Is/PX」にレベルアップを決断。機能強化と運用効率アップを図り、地域医療連携を加速させたい考えです。同院の可知裕章院長は豊川市医師会の地域医療連携担当理事の要職にもあり、「当院での病診連携を地域医療連携の1つのモデルとして示したい」と話し、将来的には同院が所在する東三河地域の医師会・歯科医師会・薬剤師会の3師会などが連携した地域医療連携システムの構築をも視野に入れています。

システム導入の経緯

「メディコム」の使いやすさとサポートが決め手に

可知病院は2009年7月に電子カルテシステム「MI・RA・Is/CT」を導入。その選定に当たっては5社からの提案を比較検討しました。このうち『MI・RA・Is』を選んだ理由として可知裕章院長は、「派手さはありませんが、非常にシンプルで、飽きのこないデザインとわかりやすい画面が決め手となりました」と話します。導入後、非常勤や研修医を含む約50人の医師が使用してきましたが、ほとんどの医師から「直感的に操作できる」と好評で、20分程度のオリエンテーションを行えばすぐに使いこなすことができると言います。
また、「メディコム」の営業拠点が名古屋市内3ヵ所と東三河、西三河の計5ヵ所にあり、何かあればすぐにサポートしてくれることも大きなメリット。リモート対応に加えて、ハード面で何かあった場合でもすぐ駆けつけてもらえる体制が心強いと言います。
可知病院では、電子カルテ化を控え、事前にパソコンを全部署に導入して操作に馴染むように準備。そのため、50~60歳代のスタッフも電子カルテ化に反対する人はいませんでした。
ただ、システム変更に伴いスタッフに戸惑いがあったのも事実。しかし、「病院が一丸となって取り組んでいますので、悩んでいるのは1人ではありません」と可知院長。途中入社のスタッフに対して手を差し伸べるなど、院内に協力して助けあう雰囲気も醸成され、また、教えることによって更にスキルアップする状況が生まれたといいます。「病院の士気を高める上でも電子カルテ化はよかったと思っている」と可知院長は実感しています。
今回、最新の電子カルテシステム「MI・RA・Is/PX」にレベルアップした理由について可知院長は「丸6年使用してきた『MI・RA・Is』の使い勝手が良かったことやこれまでに蓄積してきた情報をより一層活かせることが決め手になりました」と話します。また、同院の周辺地域での『メディコム』のシェアが約5割に達するなど、今後の地域連携への期待も込めてレベルアップを決めたと言います。

可知病院

システム導入のポイント

チーム医療を強化しBCP対策も付加

今回のレベルアップによる機能強化のポイントについて同院の伊藤弘能理事兼法人本部統括本部長は、「チーム医療の更なる強化です」と説明しました。具体的には、「排他制御機能」がより細かくなり、使いやすくなると言います。
例えば、同時に複数のスタッフが電子カルテを開いた場合、誰がどこで閲覧しているかが分かります。処方や検査のオーダーも同時に登録が可能になり、チーム医療をより効率的に進めることができるのです。
また、新たにNST支援システムも搭載しました。伊藤理事は、患者の栄養状態も共有し、チーム医療の幅が広がることも期待しています。
操作性については、電子カルテを閲覧しながら紹介状を書くこともできるようになり、作業効率のアップにもつながるとみています。
また、事業継続計画(BCP)に対応し、電子カルテのバックアップシステム「PCWInGs」を追加しました。災害など不測事態に備え、万一、サーバーがダウンしても電子カルテの参照ができます。

可知病院

システムの活用と展開

行政、3師会と連携、在宅への流れを円滑に

可知病院がサテライト展開している大崎整形リハビリクリニックは、以前から「メディコム」を導入しており、可知病院との連携を強化しています。クリニックに病院の『MI・RA・Is』の端末を置くことで、病院のカルテをクリニックでも閲覧することができます。
例えば、患者が病院とクリニックを往き来する場合には先にクリニックからオーダーを出しておくなど、診療効率を高められ、サテライトクリニックや併設施設がある病院には重宝するシステムです。
今後の取組みについて可知院長は、回復期リハビリテーション病院として、急性期病院から来たすべての患者が在宅に帰れることを目標に掲げています。現在の在宅復帰率は90%を超えており、この水準を維持していくためには、「地域医療連携が非常に大事だと思っている」と話します。
地域医療連携に必要なこととして可知院長は「患者の病態をしっかりと把握するため、医師だけでなく、看護やリハビリなど多角的な情報を収集・蓄積する必要があり、その情報により在宅のかかりつけ医、看護師、訪問リハビリの担当者がきめ細かく対応できるようになり、患者の在宅での暮らしがよりよくなるのではないでしょうか」と説明します。
また、可知院長は豊川市医師会の理事として地域医療連携を担当しており、地域全体で急性期病院から回復期、慢性期、施設へしっかりと情報が行き届くようなシステムの確立を目指しています。具体的には、5疾病5事業および在宅医療の地域連携パスの構築を進めており、既に脳卒中とがんについてはシステムを確立。このうち脳卒中については、新城・豊橋・豊川・蒲郡・田原の東三河地域5市からなる「穂の国脳卒中地域連携パス」を構築しました。

今後は名古屋大学などが開発し、各市が管理・運営している医療・介護の情報共有システム「電子連絡帳」との連携も視野に入れています。また、在宅復帰の流れの中で、患者がどのような薬を処方されているのかを把握する必要があるため、調剤薬局が「電子連絡帳」に情報を蓄積していくことを、地元薬剤師会を 通じて進めています。
今後のシステム構築に向けて可知院長は「使う人たちが必要性を理解し、取り組んでいくことが大切。若手のスタッフは意欲的に勉強している一方、病院、診療所、施設のトップには更なる意識改革が必要です」と指摘します。
また、マイナンバー制度については、「セキュリティ体制を整備すれば、医療者および患者にとって、歓迎すべきこと。例えば、旅行先でも電子カルテ情報を活用できます」と話し、同制度の「導入を見据えた取組みも求められます」と話した。最終的な目標として可知院長は「患者や家族が喜ぶ姿であり、『豊川市民で良かった』と思ってもらえること。豊川市、豊川市民病院、そして、地元の医師会、歯科医師会、薬剤師会の3師会で連携して地域医療の充実に取り組んでいきたいです」と抱負を語りました。

システム概要

可知病院

成功のポイント

「幸運だったのは、前向きで熱い思いのあるいい人材が揃っていたこと。特に伊藤弘能法人本部統括本部長を中心とするスタッフが一生懸命勉強して取り組み、どんな時でも対応してくれました」と可知院長。
当初、電子カルテ化に伴い、「システムの中に囚われて、スタッフ同士や患者とのコミュニケーションが取れなくなるのではないかという指摘もあり、危惧していましたが、実際には患者の評判も良く、わかりやすいと喜ばれています」と手応えをつかんでいます。

医療法人 鳳紀会 可知病院

●設立年月日:昭和45年2月
●病 床 数:60床
●患 者 数:約200名/日(外来)
●職 員 数:
常勤医師7名、非常勤医師16名、理学療法士38名、作業療法士17名、言語聴覚士5名、音楽療法士1名、看護師20名、准看護師12名、薬剤師3名、診療放射線技師3名、臨床検査技師2名、社会福祉士4名、管理栄養士2名、ケアワーカー15名、保育士10名、事務18名、合計173名。
●診 療 科 目:リハビリテーション科、整形外科、小児科、内科、外科、
精神科、心療内科、形成外科、リウマチ科
●検 査 設 備:CT、MRI、内視鏡、超音波
●理 事 長:可知 裕章先生
●院   長:可知 裕章先生
●外 部 施 設:大崎整形リハビリクリニック 愛知県豊川市大崎町下金居場58
●インターネットサイト:http://www.hospital-kachi.com/

愛知県豊川市国府町桜田15-1


取材日:2015年9月