電子カルテの仕組みとは

電子カルテとは、患者の症状や治療内容などの患者記録、そしてそれに伴う診療報酬点数をパソコンなどで入力し、それらの情報を管理するシステムです。

電子カルテのシステムには、大きく分けて「オンプレミス型」と「クラウド型」があります。オンプレミス型は、医療機関に設置されたサーバーに患者の情報を保存します。クラウド型は、企業が管理するクラウドサーバーに患者の情報を保存します。両者を併せ持つ仕組みとして「ハイブリッド型」と呼ばれるものもあります。

また、これまで主流だった紙カルテは、システム投資などの費用を抑えられるというメリットがありますが、紙カルテを保管する場所が必要で管理が煩雑になったり、紙が劣化すると過去のデータが見えなくなったりするなどのデメリットがあります。それに対して電子カルテは、半永久的に保管できるほか、情報を管理・検索しやすいというメリットがあります。ただし、パソコンやサーバーにトラブルが起きると使えなくなるため、停電や災害などでサーバーがダウンしたときなどにも対処できる環境を整備しておくことが大切です。

現在、わが国には40社を超える電子カルテメーカーが存在します。ここでいう電子カルテとは、狭義にはカルテの電子化を指し、広義には診療所の基幹システムとして位置づけられ、様々な周辺システムと連携することで、診療所の業務全体をサポートするシステムと言えます。

電子カルテに関して詳しく知りたい方はこちら

クラウドとは

クラウドとは一言でいうと、インフラ（サーバーなど）やソフトウェアを持たなくても、インターネットを通じて、サービスを利用できることをいいます。これまでハードウェアを購入したり、ソフトウェアをインストールしたりしないと使えなかったサービスも、クラウドの出現によりオンライン上で気軽に簡単に利用できるようになりました。

クラウドとは雲（cloud）を意味する言葉ですが、なぜ「クラウド」と呼ばれるようになったかは諸説あるようです。インターネットを図解する際に、雲の絵を描いて表現したことが発端ともいわれています。

クラウドを使ったクラウドサービスとは、次の3つがあります。

• SaaS（サース：Software as a Service）…ネットワークを経由してソフトウェアを提供するサービス
• PaaS（パース：Platform as a Service）…プラットフォームをネットワーク経由で提供するサービス
• IaaS（イアース：Infrastructure as a Service）…サーバー（インフラ）をネットワーク経由で提供するサービス

診療所で利用されるクラウド型電子カルテは、1つ目のSaaSに分類されます。インターネットに接続できる環境があれば、外出先でも必要なときに電子カルテなどの情報にアクセスすることができます。自宅や在宅診療など診療所の外であっても、スマートフォンやタブレットPCがあれば、カルテを確認したり、カルテを入力したりすることができます。

また、クラウド型電子カルテは、システムに関するサーバーを院内に設置することはなく、システム全体を利用者全員でシェアするという考え方のため、価格を抑えることも可能です。現在、在宅医療だけでなく新規開業などでも導入が進んでいます。

標準型電子カルテとは、電子カルテ情報共有サービスの普及を目的として開発されている電子カルテです。紙カルテで運用しているクリニックでも導入しやすいよう、紙との併用を見据えて機能は限定されています。

出典：厚生労働省「電子カルテの普及について　P6」（https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001608407.pdf）

電子カルテメーカーが提供している標準化対応電子カルテとは異なるため、以下の表を情報整理の参考になさってください。

項目例	標準型電子カルテ（国が開発）	標準化対応電子カルテ（メーカーが開発）
機能	利用できる機能は限定的	受付から会計まで一連の機能が利用可能
医事機能	分離型 別途レセコンの契約が必要	一体型が主流 一括契約で管理がシンプル
会計後の流れ	カルテの内容確定後、レセコンへ情報を送信し会計処理	カルテの内容確定と同時に会計まで完了

標準型電子カルテについてより詳しく解説した記事もご用意しております。情報の1つとしてご活用ください。

標準型電子カルテをはじめ、電子カルテのクラウド化が進んでいます。背景にあるのは、国として、全国の医療機関が同一の情報基盤を利用できる環境を目指しているためです。

具体的には、以下3点が理由として挙げられます。

• 電子カルテ情報共有サービスの全国展開
• 電子カルテの普及率向上
• 少子高齢化に伴う医療提供体制の再構築

そこで、基盤インフラとして、システムの更新がクラウド側で自動的に適用される「クラウドネイティブ」への移行や、医療DXサービスに対応する電子カルテの普及が政府目標に明記されました。

出典：厚生労働省「第28回健康・医療介護情報利活用検討会医療等情報利活用ワーキンググループ2026年（令和8年）3月12日電子カルテの普及について」（https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001657580.pdf）

なお、クラウドネイティブや、クラウドネイティブ型電子カルテについて解説した記事も用意しているため、あわせて参考になさってください。

先述したように、電子カルテのシステムの種類には、「オンプレミス」と「クラウド」、「ハイブリッド」があります。

オンプレミスは、電子カルテのデータを保存するサーバーを院内に設置するシステムです。オンプレミスは、自院だけで活用するため自由度が高く、自院独自のシステムをつくることができます。

クラウドは、インターネットなどネットワークに接続されたサーバーにデータを保存するシステムです。インターネットに接続できればどこからでも作業ができます。ただし、停電やネットトラブルなどによりインターネットに接続できないと電子カルテは利用できません。

ハイブリッドは、院内のサーバーとクラウド上のサーバーにデータを保存するシステムです。院内のサーバーが接続できなくなったときは、クラウド上のアプリケーションに切り替えることができます。

	オンプレミス	クラウド	ハイブリッド
サーバー	院内に設置	企業サーバーを利用	院内／企業サーバー 併用
端末	基本は指定だが、最近は選べるように	スペックを満たしていれば自由に選べる	スペックを満たしていれば自由に選べる
利用場所	基本は院内、外部に持ち出す場合は別途設定	インターネットがつながればどこでも可能	外部に持ち出す場合は別途設定
インターネットセキュリティ	インターネットにつながない場合は、外部からの侵入の脅威はない	インターネットにつなぐ場合アンチウイルスやファイアウォールなどの対策が必要	インターネットにつなぐ場合アンチウイルスやファイアウォールなどの対策が必要
ネットトラブル	影響あまりなし	影響あり	随時切り替えて利用
スピード	サーバーに依存	回線速度に依存	サーバーに依存
カスタマイズ	自由度が高い	ほとんどできない	ある程度の自由度はある
設置・操作指導	パッケージに含まれる	別料金	パッケージに含まれる
連携	システムや医療機器との連携実績は多い	システムや医療機器との連携実績は少ない	システムや医療機器との連携実績は多い
価格	パッケージ価格（イニシャル＋ランニング）	サブスクリプションモデル（月額定額）	パッケージ価格（イニシャル＋ランニング） ※ソフトはサブスクリプションモデルのケースあり
リプレイス	OSのバージョンアップに合わせて買い替え（5年〜6年）	ハードのみ定期的に買い替え	ハードのみ定期的に買い替え
クライアント数	クライアントごとにソフトが必要	同時アクセスする端末数で設定	クライアントごとにアプリが必要
サポート	訪問、リモート、電話、FAX	オンライン（訪問は別料金）	訪問、リモート、電話、FAX

診療所はクラウドに対してどんな期待を持っているのでしょうか。たとえば、「導入コストの低下」や「システムの院外への持ち出し」、「デバイスフリー」、「障害・災害対策」、「多職種間連携、地域連携」などが挙げられます。

サーバー設置不要のため導入コストが低い

クラウドサービスは院内にサーバーを設置せずに、企業が保有するサーバー上のシステムを多数のユーザーでシェアをするという性格から、「導入費用の低下」が期待できます。

院外に端末を持ち出せる

クラウドサービスは、インタ―ネットに接続できる環境があれば、どこでも使用可能になるため、電子カルテを院外に簡単に持ち出すことが可能になります。在宅医療やオンライン診療の普及が進む現在、システムを院外に持ち出すニーズは増えています。

電子カルテを院外に持ち出す方法は、「データを抜き出す」「リモートで院内のサーバーにアクセスする」「クラウドで電子カルテを使用する」といった３つの方法が考えられます。

メディコムのハイブリッド型電子カルテは、「往診端末」「リモートカルテ」を用意し、ニーズに対応しています。

リモート活用の事例はこちらから

デバイスフリーで利用できる

タブレットやスマートフォンなどのモバイル端末の急速な普及に伴い、モバイル端末を気軽に利用したいというニーズも増えています。クラウドサービスであれば端末を自由に選べる（デバイスフリー）のではないか、と期待しているのです。

メディコムは、それらのニーズに応えるために、「タブレット医療支援ソフト」を用意し、院内・院外を問わずモバイル端末の利用が可能です。

更新・変更が簡単にできる

クラウド型電子カルテは、企業のサーバーを利用した仕組みであるため、定期的な更新・変更作業を簡単に行うことが可能です。月々発生する新規医薬品の採用や定期的に行われる診療報酬改定、システムのバージョンアップの作業などに係る時間が大幅に短縮します。従来のオンプレミス型にみられたシステム更新のためのインストール・バージョンアップという作業がなくなり、リアルタイムに自ら行えることがメリットです。

障害・災害の備えになる

我が国は毎年のように地震や水害などの自然災害に見舞われており、いつそのような被害にあうか分かりません。また、最近ではサイバーテロによる医療機関の被害も多数報告されています。そのような災害への備えとして、クラウドサービスを選ぶケースもあるでしょう。

メディコムの「Medicom Cloud運用継続サービス」※や、クラウド型電子カルテ「Medicom クラウドカルテ」を活用すれば、自然災害及びサイバーテロへの備えが可能となります。自動的にクラウド上のサーバーにバックアップを行いますので、災害などで電子カルテのデータが消失することはありません。

診療の継続性を踏まえクラウド型を選んだ事例はこちらから

※クリニック向け製品では「Medicom-HRf Hybrid Cloud」が対象です。

地域連携や多職種連携に対応できる

政府は地域包括ケアシステムの構築として、各地で地域連携ネットワークを構築しています。また、将来的には「全国医療情報プラットフォーム」の構築の準備が進められています。

在宅医療では、医師、看護師、ケアマネージャー、薬剤師、セラピスト、介護支援員など様々な職種との情報共有が重要です。地域をあたかも大きな病院と見立て、緊密なやり取りを行っていく必要があるのです。

メディコムは、政府の医療DX政策に対しても順次迅速に対応を行っています。

クラウド型電子カルテを診療所に導入することで、さまざまなメリットをもたらしますが、デメリットもあります。導入前にメリットだけではなく必ずデメリットも把握しましょう。

インターネット接続が必須

クラウド型電子カルテのデメリットの1つとして、インターネット接続が必須であることが挙げられます。なぜなら、電子カルテを使用する時、インターネットに接続してシステムを利用するためです。

クラウド型電子カルテは、カルテ入力時に、パソコンやタブレットを使いインターネット上のサーバーにアクセスして利用します。インターネットの接続状況が安定し、且つ、一定程度のスピードが確保できなければ効率的に活用できません。インターネットスピードに依存するというデメリットがあります。

トータルコストがかさむ可能性がある

他のデメリットに、月々の費用がかさむ可能性があります。クラウド型は企業のサーバーを利用するため、保守料とは別に利用料が発生するのです。たとえば、企業のサーバーを使う場合はメンテナンスや更新作業などを含めたシステム利用料を支払わなければなりません。クラウド型は診療所内に設備を整える必要が無い分、定期的に費用が発生します。

操作時に反応が遅いと感じる場合がある

クラウド型電子カルテは、院内にサーバーを設置しているオンプレミス型に比べて、操作時に反応が遅いと感じる場合があります。クラウド型は、データ更新時にクラウドサーバーを使用するため、インターネット回線やサーバーの性能などによって、多少タイムラグが生じる可能性があります。

クラウド型電子カルテを導入する際は、実際にデモなどで操作性を確かめる時に、できるだけ実際の環境に合わせて、自ら操作して確認することをおすすめします。

現在はクラウド技術の進歩や世の中の潮流でクラウドサービスが一般的になり、外来医療でも新規開業を中心に導入が進んでいます。これまで院内で安定的なスピードで使用したい「外来医療」では、スピードが安定しているオンプレミス型が主流でしたが、新規開業などシステム投資を押さえたいと考える一定層からの要望により外来でも利用が進んでいるのです。

スピードが求められる外来医療では、電子カルテの入力をスピードアップさせる工夫は必要です。たとえば、よく使用する処方、処置、検査、画像などをセット化することでスピードアップが図れます。できるだけ素早くカルテの記載をしたい外来医療の現場では、カルテ記載とオーダー指示、そして病名など、カルテ作成にかかる業務の全てをセット化することさえあります。

昨今では、医師の負担軽減の観点から電子カルテ操作を医療クラークに代行させるケースもあります。いかに医師から電子カルテの操作に係る負担を取り除くかが重要であることが分かる事例です。

電子カルテは、導入した後の利用環境をどう構築できるかがポイントです。２つの具体例を紹介しますので、参考になさってください。

現場を知り尽くしたインストラクターが良きパートナーに

多くの患者を診察する外来医療では、できるだけ電子カルテの操作を簡単・スピーディに行う必要があります。電子カルテ操作を簡単・スピーディにするためには、現場を十分に理解した「インストラクター」と実際の運用をイメージしながら、しっかりと相談をしながら、最適なセット（処方、検査、画像などのオーダーセット）を作ることが大切なポイントです。もし仮に、医師自らがインストラクターの協力なしで電子カルテのセッティングを行う場合は、膨大な時間とシステム運用に関する知識が必要になります。

様々な現場を経験し、運用を熟知したインストラクターとともに電子カルテを作り上げることが、電子カルテの安定稼働に向けての近道であり、ストレスなく電子カルテを利用する秘訣と言えるでしょう。長年の実績のある電子カルテメーカーのインストラクターは快適な電子カルテライフをサポートしてくれることでしょう。

外来医療は様々な周辺システムとの連携が重要に

外来医療では電子カルテを単独で利用するケースはほとんどありません。いまでは、「画像ファイリングシステム（いわゆるPACS）」をはじめ、「外注検査・院内検査管理システム」「Web予約自動受付・再来受付」「Web問診システム」「自動精算機・セミセルフレジ」「キャッシュレス決済システム」「オンライン診療システム」などの周辺システムと電子カルテを連携して使用することが一般的です。

外来医療では、様々な周辺システムとトータルな連携が必要になっています。仮にシステム同士の連携ができなければ、システムごとに患者登録をしなくてはならず、業務効率を著しく損ないます。このシステム間連携については、過去の接続実績に依存するため、長年の実績のある電子カルテメーカーが得意とするところです。将来的には、システム間連携の仕様を標準化し、簡単に連携が行える「API連携」の準備も進められています。

以下のページでは、周辺システム含めた製品の一覧をご覧いただけます。具体例の参考にご活用ください。

クリニック向け製品一覧

クラウド型電子カルテのセキュリティは大丈夫でしょうか？

クラウド型電子カルテのデータは、外部から判読できないよう暗号化され、サーバーに保存・管理されます。また、パソコンとサーバー間の通信も暗号化され、外部から改ざんされにくくなっています。

さらに、クラウド型電子カルテは、セキュリティ対策が厳重です。不正アクセスが検出された場合、不正侵入を監視する不正侵入検知システム（IDS）によって、サーバー管理者に通知されます。ファイアウォールは、外部からの不正アクセスをブロックし、データを守ります。

クラウド型電子カルテの費用相場はどれくらいでしょうか？

クラウド型電子カルテの費用相場は、月額利用料1万〜4万円程度です。導入にあたって、新しくパソコン機器を購入するのか、既存の院内のパソコンを利用するかによって費用が異なります。

一般的に安価に利用できるクラウド型電子カルテですが、サポートやオプションなど、求める機能によって導入費用は異なるため、具体的な費用はメーカーや業者へ相談が必要です。なお、見積書には費用に関する多様な項目が並びます。医師目線で見方を解説したセミナーを用意しているため、ご参考になさってください。

セミナーの視聴はこちらから：見積とる方必見！電子カルテの見積書はここをチェック

クラウド型電子カルテにはどんな製品があるのでしょうか？

ウィーメックスをはじめ、多くのメーカーがクラウド型電子カルテを提供しています。たとえば、レセコン一体型とORCA連動型、レセプト機能やオプションなど、メーカーによって製品の特長はさまざまです。

メーカーごとの特長や選び方まで、詳細に解説した記事を用意しているため、参考になさってください。

ウィーメックスが提供している「Medicom クラウドカルテ」は、50年以上のレセコン開発の知見をもとにしたレセプト機能に強みを持つシステムです。AI自動算定機能で算定や返戻・査定の削減により安定したクリニック経営を支えます。

電子カルテの導入や乗り換えでお悩みのことがあれば、お気軽にご相談ください。実際の製品を確認いただけるオンラインデモも用意しております。ご検討の状況に応じてご活用ください。

製品ページはこちらから：クリニック向けクラウド型電子カルテシステム　Medicom クラウドカルテ

デモ予約はこちらから：Medicom クラウドカルテ オンラインデモ予約