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クラウド型電子カルテニーズに対するソリューション

目次

診療所向け電子カルテが誕生して約20年が経ちました。2010年には医療分野でのクラウドコンピューティング(以後、クラウド)が解禁となりました。クラウド解禁から9年が経過し、クラウドの期待が膨らんできています。


クラウド型電子カルテとは

現在、わが国には40社を超える電子カルテメーカーが存在します。ここでいう電子カルテとは、狭義にはカルテの電子化を指し、広義には診療所の基幹システムとして位置づけられ、様々な周辺システムと連携することで、診療所の業務全体をサポートするシステムと言えます。
2010年の医療分野のクラウド解禁以来、医療の現場でもクラウドサービスが増加傾向にあります。電子カルテもクラウド型のサービスが出てきました。
電子カルテはオンプレミス型とクラウド型に分けて考える場合があります。この違いはサーバの置き場所の違いと言って良いでしょう。院内にサーバを置くのがオンプレミス型、企業が用意したサーバをネット経由で利用するのがクラウド型です。

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クラウド型電子カルテの導入メリット

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医療機関はクラウドに対してどんな期待を持っているのでしょうか。たとえば、「導入コストの低下」や「システムの持ち出し」、「デバイスフリー」、「障害・災害対策」、「多職種間連携、地域連携」などが挙げられます。それぞれのメリットは、クラウド型でなければ実現出来ないものでしょうか。メディコム製品(オンプレミス型)の対応状況を確認していきましょう。

導入コストの低下

クラウドサービスは院内にサーバを設置せずに、企業が保有するサーバ上のシステムを多数のユーザーでシェアをするという性格から、「導入費用の低下」が期待できます。
メディコムはそのようなニーズに対して、「Medicom-SK(在宅向け電子カルテ)」は、従来よりも導入費用を低く抑えることが可能です。

院外に端末を持ち出せる

クラウドサービスは、インタ―ネットに接続できる環境があれば、どこでも使用可能になるため、電子カルテを院外に簡単に持ち出すことが可能になります。在宅医療の普及が進む現在、システムを院外に持ち出すニーズは増えています。

電子カルテを院外に持ち出す方法は、①データを抜き出す②リモートで院内のサーバにアクセスする③クラウドで電子カルテを使用する、といった3つの方法が考えられます。

メディコムは、①往診端末②リモートカルテ③Medicom-SK(在宅向け電子カルテ)、といったラインナップを用意し、いずれの方法にも対応可能です。

デバイスフリー

タブレットやスマートフォンなどのモバイル端末の急速な普及に伴い、モバイル端末を気軽に利用したいというニーズも増えています。クラウドサービスでであれば端末を自由に選べる(デバイスフリー)のではないか、と期待しているのです。
メディコムは、それらのニーズに応えるために、「タブレット医療支援」と「Medicom-SK(在宅向け電子カルテ)」を用意し、院内・院外を問わずモバイル端末の利用が可能です。

障害・災害対策

我が国は毎年のように地震や水害などの自然災害に見舞われており、いつそのような被害にあうか分かりません。そのような災害への備えとして、クラウドサービスを選ぶケースもあるでしょう。メディコムの「クラウドバックアップソリューション」を活用すれば、自然災害の備えが可能となります。自動的にクラウド上のサーバにバックアップを行いますので、災害などで電子カルテのデータが消失することはありません。

地域連携、多職種間連携

2025年の地域包括ケアの完成に向けて、各地で地域連携ネットワークが構築されています。また、在宅医療では、医師、看護師、ケアマネージャー、薬剤師、セラピスト、介護支援員など様々な職種との情報共有が重要です。地域をあたかも大きな病院と見立て、緊密なやり取りを行っていく必要があるのです。
地域連携ネットワークの多くがNECの「ID・Link」と富士通の「Human Bridge」を利用しています。メディコムはどちらのシステムとも連携可能ですので、地域連携のネットワークに速やかに対応できます。

クラウド型電子カルテの普及

現時点で、クラウド型は院外での作業が多く、スピードの影響が少ない「在宅医療」を中心に普及が始まっています。なぜなら、在宅医療はその日に会計処理がなく(月1回の会計処理)、1日の訪問患者数も10名程度のため、それほどスピードが求められないためです。
一方で、院内で安定的なスピードで使用したい「外来医療」では、スピードが安定しているオンプレミス型が主流です。外来医療は毎回会計処理が必要であり、1日の外来患者数は60名を超えるためです。
スピードが求められる外来医療では、よく使用する処方、処置、検査、画像などをセット化することがスピードアップにつながります。できるだけ素早くカルテの記載をしたい外来医療の現場では、カルテ記載とオーダー指示、そして病名など、カルテ作成にかかる業務の全てをセット化することさえあります。昨今では、医師の負担軽減の観点から電子カルテ操作を医療クラークに代行させるケースもあります。いかに医師から電子カルテの負担を取り除くかが重要であることが分かる事例です。

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現場を知り尽くしたインストラクターが良きパートナーに

多くの患者を診察する外来医療では、できるだけ電子カルテの操作を簡単に行う必要があります。電子カルテ操作を簡単にするためには、現場を十分に理解した「インストラクター」と実際の運用をイメージしながら、しっかりと相談をしながら、最適なセットを作ることが大切なポイントです。もし仮に、医師自らが電子カルテのセッティングを行う場合は、膨大な時間とシステム運用に関する知識が必要になります。
様々な現場を経験し、運用を熟知したインストラクターとともに電子カルテを作り上げることが、電子カルテの安定稼働に向けての近道であり、ストレスなく電子カルテを利用する秘訣と言えるでしょう。長年の実績のある電子カルテメーカーのインストラクターは快適な電子カルテライフをサポートしてくれることでしょう。

外来医療は様々な周辺システムとの連携が重要に

外来医療では電子カルテを単独で利用するケースはほとんどありません。いまでは、「画像ファイリングシステム」をはじめ、「外注検査」「診療予約システム」などの周辺システムと電子カルテを連携して使用することが一般的です。昨今の働き方改革などの影響から、「自動精算機」や「セルフレジ」などと接続する場合も増えてきました。
外来医療では、様々な周辺システムとトータルな連携が必要になっています。仮にシステム同士の連携ができなければ、システムごとに患者登録をしなくてはならず、業務効率を著しく損ないます。このシステム間連携については、過去の接続実績に依存するため、長年の実績のある電子カルテメーカーが得意とするところです。

メディコムの製品
在宅医療支援電子カルテ Medicom-SK

(著:MICTコンサルティング(株) 代表取締役 大西大輔)
2001年一橋大学大学院MBAコース卒業。同年、日本経営入社。2002年に医療IT製品の常設総合展示場「メディプラザ」を立上げ、IT導入コンサルティング、システム選定アドバイス、研修事業等を担当。2016年にMICTコンサルティング(株)を設立。多くの医療機関の導入サポートや取材経験より団体などでの講演や執筆多数。

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