PHC株式会社

電子カルテとは 導入のメリットやデメリットを解説

目次

電子カルテとは

電子カルテとは紙ベースのカルテを電子へ変えたものだが、実際にはこのように単純なシステムではないのです。厚生労働省は「標準的電子カルテ推進委員会」の中で電子カルテについて、医事会計システム(一般診療所ではレセプトコンピューター)やオンラインで繋がる検査や処方等のシステムの中心となり、患者の病状や治療経過の診療情報を保存し更新させ、この記録の検索・分析するものであると説明しています。
具体的には、会計システム、オーダリングシステム、臨床検査システム、薬剤システムなどをオンラインで連携させ、これらを患者情報として電子カルテに記録しているのです。現在は、医療機関で管理していたこのデータを外部で管理するクラウド化が進んできています。今後は地域包括システムの連携に電子カルテが活用されていきます。

イメージ

電子カルテが満たすべき3つの原則

電子カルテには保存の義務があることから、診療記録、処方箋、助産記録などの文書に対して正確性の担保が重要になってきます。この正確性は訴訟などで使われたりすることからハイレベルとなり、保存期間にも各法令で規定されています。この運用にあたり「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」が作成され、その中に電子保存の3原則として、真正性・見解性・保存性が記載されています。
具体的には、真正性の確保が責任の所在・虚偽入力や書換えなどの防止、見解性の確保が必要に応じて肉眼で見読できること、保存性の確保が保存期間5年の中で復元可能になっていることの3つです。

電子カルテ導入のメリット

イメージ

近年においてIT化の波は当然ながら医療界にも押し寄せています。現在、電子カルテの普及率も着実に伸びてきています。そのため限られた開業資金で、本当にコストを上回るメリットがあるのか把握しておく必要があります。

情報管理・活用の即時性が最大のメリット

電子カルテにおける最大のメリットは、情報のデジタル化による管理・活用の即時性です。データの閲覧や検索などが迅速かつ簡単にできる点、医療情報の共有が瞬時にできる点、電子カルテは紙カルテには比べ圧倒的な優位性を持っているのです。
例えば外来の際、新規患者さんの名前・住所・問診票、症状・既往歴などの基本情報を受付スタッフが電子カルテに入力すれば、医師は診察室にいながらにして確認できます。その結果、別室で行った検査の結果を取り込むことで即座に把握できます。さらに診察を終えカルテが記入されれば、事務で再入力なく医療費が自動計算され、会計がスムーズになります。

業務効率化により患者満足度もアップする

これまでの患者ごとに原則1つしかない紙カルテでは、どうしても記入して移動させる無駄な時間が発生します。また手書きによる弊害として、医師の文字が判別し辛いとき、その度にカルテがクリニック内を行き交うことよる時間のロスが生じます。
そこで電子カルテ導入すれば、クリニックの業務効率化が上がり、患者さんの待ち時間が短縮されます。また検査結果や医用画像などをモニターに表示しながら分かりやすい説明を行うことで、インフォームドコンセントの充実も図れます。つまり電子カルテは、患者満足度向上に繋がる可能性を持っています。

イメージ

電子カルテ導入のデメリット

イメージ

当然ながらIT化の波は医療界にも押し寄せ、いい事ずくめのような電子カルテにも、もちろんデメリットがあります。そこで電子カルテのデメリットはないのか、といった点について把握しておく必要があります。

デメリットを把握することで事前にリスク回避を

電子カルテのデメリットでまずあげられるのが、スムーズな運用ができるまでには少々時間がかかるという点です。デジタルツールが得意な先生もいらっしゃるでしょうが、そうではないスタッフ全員もいます。電子カルテは機種ごとに操作方法が異なるため経験者でも手間取ることがあります。そのため開業前に充分な習得期間を設けることが重要になってきます。
また停電やシステムダウン等により、業務がストップしてしまう可能性はゼロではないのです。こういった危機に対するメーカーや納入業者の具体的取り組みは、導入前にきっちりと確認しておきましょう。

電子カルテの普及率

政府が求める電子カルテによる地域医療連携や医療情報の標準化の施策は、補助金などを使い医療のIT化が進んでいます。そこで現時点での電子カルテの普及率はどのようになっているのでしょうか。
2019年7月時点のデータでは、病院の場合、400床以上で76.9%、200〜399床で48.5%、100〜199床で33.1%、20〜99床で18.3%、100床未満は低迷状態になっています。
一方に一般診療所では開業するときは100%、全体では37,253施設で39.0%、4割しか電子カルテは導入されていないのです。今後、2025年に向けた地域包括ケアシステムの構築に向け、政府からの推奨は激しくなると考えられます。

イメージ

電子カルテ導入Q&A

  • クラウド型の電子カルテが良いと聞きますが、本当のところどうか知りたいです。
    電子カルテにはクラウド型とオンプレ型があります。携帯電話で、写真などデータの保存先としてクラウドが一般的になってきたことから、昨今電子カルテにおいてもクラウドが流行っていると考えられます。
    しかし、実はあまり知られていないですが、従来から実績のあるオンプレ型でも、クラウド型と同様のメリットが教授できるため、クラウド・オンプレ型などの流行り言葉に惑わされず、先生が実施したい診療に、本当に合う電子カルテを選定いただくことをお勧めします。
  • 電子カルテはインターネットにつなぎますか。つなぐと、患者さんのデータが流出することはないでしょうか。
    ウイルス対策は万全でしょうか。
    サーバ機を含む、全端末マシンに「ウイルス対策ソフト」を標準搭載し、ウイルス感染の予防と、感染してしまった場合のウイルス駆除を行うことができます。
    また、ルータにURLフィルタ機能を搭載しており外部から院内・院内から外部への情報漏洩を防ぎます。
  • 電子カルテは停電時も利用できますか。
    利用できません。
    なお、オプションサービスの無停電電源装置(UPS)を設置し、自家発電に切り替えれば、停電時に安全にシステムを終了させることは可能です。
  • 電子カルテが壊れて、保存しているデータが無くなることはないでしょうか。
    万が一、サーバが故障しても何重にもバックアップしている為、データがなくなることはほぼありません。また、サーバが故障してもセカンドサーバ(オプション)を導入いただければ、故障した機器以外は動作します。
    また、ネットワークバックアップを導入いただくことで、災害時でもデータの復旧が可能です。
  • 電子カルテを導入すると、入力の手間が増えて、逆に患者さんの会計までの時間が長くなることはありませんか。
    一概には言えませんが、インターネットの他、メール、ワード、エクセルなどの基本ソフトをご使用になる先生であれば、入力は手間ではないと考えられます。
    入力が苦手と感じる先生には、入力補助機能(テンプレート入力、アシスト機能など)を備えています。
    また、入力しやすいマトリクスキーボード(ローマ字入力ではなく、50音順のひらがな入力可能なキーボード)もご用意しておりますので、お気軽にお問い合わせください。

電子カルテを選ぶポイントは、多くの一般診療所で使われている企業の電子カルテ

政府は、医療施設間などのネットワーク作りに力を注いでいます。このポイントとなるのが電子カルテによる横の繋がりです。つまり多くの一般診療所で使われている電子カルテを選ぶ方が効率的なのです。そこでPHCのメディコムは、一般診療所の4件に1件が選んでいる普及率の高い電子カルテとなっています。その理由はメディコムがおよそ170社の医療機器と連携が取れ、他社にない透析管理システムと連携が取れるからです。さらに電子カルテの使い易さからスタッフに評判が良いのです。だからメディコムは選ばれる電子カルテとなっています。

商品紹介