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電子カルテで業務効率化は図れる
電子カルテの導入は、院内全体の業務効率化につながります。その理由は、紙カルテでは実現しづらい、下記のようなメリットを電子カルテがあわせもっているためです。
- カルテ記載や情報検索にかかる入力時間の短縮
- 他部門や他職種とのリアルタイムな情報共有
- 手書きによる判読ミスや転記ミスの削減
- 紙カルテの保管スペースが不要になる
たとえば、テンプレートを使うと定型的な内容を入力する手間が減り、記載にかかる時間を短縮できます。また、サーバー上でデータを一元管理するため、複数のスタッフが同時に同じ情報を確認しながら動ける点も電子カルテの強みです。入力や確認の負担が減れば、その分、患者さんへの対応に時間を割きやすくなるでしょう。
そのほか、電子カルテのメリット・デメリットを詳しく解説した記事も用意しているため、あわせて参考になさってください。
電子カルテで効率化できる具体的な2つの方法
電子カルテによる効率化は、大きく2つの切り口に分けられます。1つは電子カルテ自体の操作を見直す方法、もう1つは関連システムと連携する方法です。両方の視点を取り入れることで、より高い効率化を目指せます。具体的にみていきましょう。
電子カルテ単体でできる効率化(操作面)
電子カルテに備わっている機能の使い方次第で、入力効率は大きく変わります。具体的にはテンプレートやセット登録、定型文など、自院の特性にあわせた所見や処方内容を登録しておくことで、カルテ記載のスピードと精度を高められるでしょう。
そのほか、診察中の会話を音声認識で記録できる音声入力や、カルテ記載を要約する生成AIなど、負担を軽減する機能も広がっています。操作練習期間を設けたり、メーカーサポートを活用したりすれば、無理なく機能を使いこなせます。音声入力やAI機能については、それぞれ詳しく解説した記事も用意しているため、参考になさってください。
関連システムとの連携による効率化(連携面)
電子カルテは、関連システムと連携することで効率化の幅がさらに広がります。たとえば、Web問診システムと連携すれば、患者さんが来院前に入力した問診内容が自動でカルテに反映され、受付での聞き取りや転記の手間を省略できます。
そのほか、検査機器や画像管理システム(PACS)と連携すれば、検査結果が届くと同時にカルテに反映され、転記ミスを防ぎながら診療の質向上にもつながるでしょう。
システム連携のポイントを詳しく解説した記事も用意しているため、参考になさってください。
▶電子カルテと関連システムとの連携を解説した記事はこちらから
電子カルテによる効率化の事例
ここでは、「Medicom クラウドカルテ」の導入事例から、電子カルテ導入により効率化を実現されている、2つのクリニックの事例を紹介します。
おおがい内科医院様
おおがい内科医院様は、セット登録と定型文の2つの機能を活用し、カルテ記載を効率化されています。セット登録は、症状や所見、処方内容をあらかじめ登録しておき、選択するだけで記載を完了できる機能です。よく使う文書をまとめた定型文とあわせて活用することで、入力にかかる時間を抑えながら、患者さんとの対話に集中できる環境を整えています。
また、レセプト関連業務でも、AI自動算定機能による効率化を実感されています。医療事務未経験のスタッフが担当していても、開業3か月で入力ミス1件を除いて返戻ゼロを継続できているとのことです。AI自動算定機能について詳しくは、記事後半の製品紹介でもあらためてご紹介します。
▶おおがい内科医院様の導入事例ページはこちらから
たなべ医院様
たなべ医院様は、レセプト業務の効率化を強く実感しています。以前使用していた電子カルテでは、紙で出力した書類を1枚ずつ確認し、夜遅くまでチェック作業を続けることもあったと振り返ります。「Medicom クラウドカルテ」の導入後は、そうした確認作業が削減されたといいます。
「Medicom クラウドカルテ」の導入後は、そうした確認作業が削減されたといいます。
医療事務の経験が浅いスタッフでも自然に使いこなせている状況について、院長の田辺先生は「当たり前のことが当たり前にできている」と、算定機能をサポートするカルテの使いやすさについて、お話しいただきました。
▶たなべ医院様の導入事例ページはこちらから
効率化を進める前に確認しておきたい3つの注意点
ここまで紹介した事例のように、効率化を実感している医療機関がある一方で、導入や運用にあたって気をつけたいポイントもあります。効率化を狙って導入したはずが、かえって負担が増えてしまっては本末転倒です。ここでは代表的な3つの注意点を、対策とあわせて紹介します。
操作に慣れるまでに一時的に業務負担が増える可能性
電子カルテを導入した直後は操作に慣れていないために、かえって時間を要することがあります。とくに、紙カルテからの移行直後は、スタッフ全員が新しい操作方法を覚える必要があり、一時的な負担増は避けにくいでしょう。
対策例として、すべての機能を一度に使おうとせず、基本操作から段階的に慣れていく進め方が有効です。最初の1〜2か月は基本的な入力操作に絞って運用し、業務に慣れてきた段階で応用的な機能を追加すると、負担を抑えられます。
また、スタッフ教育の工夫も協力を仰ぐうえでは欠かせません。なかでも医療事務スタッフが電子カルテの操作を早期に習得できるかどうかは、院内全体の業務効率に直結します。医療事務スタッフへの伝達方法については以下の記事で詳しく解説しているため、参考になさってください。
▶医療事務スタッフへの伝達方法をまとめた記事はこちらから
システム障害・停電時のリスク
電子カルテの利用には、システム障害や停電が起きると一時的に利用できなくなるリスクが伴います。令和8年7月の熊本を震源とする地震では、最大で16の医療施設が停電の被害を報告しました。
出典:厚生労働省「熊本を震源とする地震について(第14報)」(https://www.mhlw.go.jp/content/001730228.pdf)
また、近年は自然災害だけでなく、サイバー攻撃によるシステム停止も無視できないリスクの1つです。厚生労働省の資料によると、ランサムウェア感染により電子カルテシステムが利用できなくなり、診療を長時間休止せざるを得なくなった医療機関の事例が複数報告されています。
出典:厚生労働省「医療機関等におけるサイバーセキュリティに関する取組について」(https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001703606.pdf)
こうしたリスクを抑える対策として、事業継続計画(BCP)の策定が有効です。たとえば、非常時に電子カルテから紙カルテ運用へ切り替える手順をマニュアル化しておくと、診療への影響を抑えられます。
クリニックにおけるBCP対策の具体的なポイントは、以下の記事でまとめているため、参考になさってください。
▶クリニックにおけるBCP対策のポイントをまとめた記事はこちらから
導入・運用コストの負担
電子カルテの導入には、初期費用や月額の運用費用が必要です。コスト負担を軽減する代表例として、デジタル化・AI導入補助金をはじめとする補助金制度の活用が挙げられます。申請には準備期間が必要なため、電子カルテの導入を検討し始めた段階で、活用できる補助金がないか早めに確認しておくとよいでしょう。
そのほか、自院の診療科や規模に合った製品の選定ができるかどうかも、無駄なコストを抑えるポイントです。電子カルテの費用相場や運用コストを抑える方法は、以下の記事で詳しく解説しているため、参考になさってください。
▶電子カルテの費用をまとめた記事はこちらから
効率化に寄与する電子カルテのご紹介
ここまで紹介した操作面・連携面の効率化を実現する電子カルテとして「Medicom クラウドカルテ」をご紹介します。操作面と連携面、障害時対応の側面から、製品の特長を下表にまとめました。
【Medicom クラウドカルテの特長】
| 操作面 | 連携面 | 障害時対応 |
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【AI自動算定機能の操作イメージ】
クラウド型のため院内にサーバーを設置する必要がなく、訪問診療の合間など、院外からも操作が可能です。
製品の詳しい機能は、以下の製品ページでご確認いただけます。ぜひ、ご覧ください。
▶「Medicom クラウドカルテ」の製品ページを見る
まとめ
電子カルテによる業務効率化は、電子カルテ単体の操作を見直す方法と、他システムと連携させる方法の両輪で進めるのがポイントです。それぞれの方法にはメリットだけでなく注意点もあるため、対策とあわせて理解したうえで導入を検討しましょう。今回ご紹介した事例のように、機能を上手に使いこなすことで、業務の負担を減らしながら診療の質を高めている医療機関もあります。自院の課題や運用体制にあわせて、無理のない範囲から効率化を進めてみてはいかがでしょうか。

